(パネルディスカッション)
「インテリジェント化が加速するICTの未来像について」(PDF:639KB)
福田雅樹調査研究部長
(2015.11.20 於駒澤大学)
小津調査研究部長
春日特別上級研究員(甲南大学教授)
(2014.12.2於リオデジャネイロ ブラジル)
「放送コンテンツの海外展開に関する現状分析‐クールジャパン戦略と英国クリエイティブ産業政策の再検証‐」(PDF:1.62MB)
数永信徳主任研究官(2014.09.21於:京都大学)
社会情報学会 2014年学会大会ホームページへのリンク
http://with.k.kyoto-u.ac.jp/ssi2014/
Advancement of Cloud Computing Use and Its Impact on Macroeconomics in Japan
小津調査研究部長
(2014.9.14於ワシントンDC 米国)
「子供のICT利活用能力に関する保護者の意識調査結果」(PDF: 329KB)
安藤主任研究官(2014.7.5 於:明治大学)
日本教育工学会 研究会 学習環境デザイン/一般 ホームページへのリンク
https://www.jset.gr.jp/study-group/files/20140705.html
(個人研究発表)
「クラウドコンピューティングの普及が我が国のマクロ経済に与える影響」
小津調査研究部長
竹村特別上級研究員(佐賀大学准教授)
「オンラインショッピングサイトのレコメンドの因果効果とその影響」
品川研究官
黒田特別主任研究員(東京経済大学専任講師)
(ポスターセッション)
「放送コンテンツの海外展開に関する現状分析‐日本と韓国の比較研究」(PDF:4.59MB)
数永主任研究官
「子どものICT利活用能力の取得・向上に関する保護者の意識に関する調査研究」(PDF:978KB)
安藤主任研究官
清水東京工業大学名誉教授
小泉特別上級研究員(尚美学園大学芸術情報学部教授)
「青少年のインターネットリテラシー指標の国際指標化に向けた課題」
吉田主任研究官
齋藤特別主任研究員(青山学院大学ヒューマンイノベーション研究センター客員研究員)
(2014.06.29於:大阪大学)
情報通信学会第31回学会大会ホームページへのリンク
http://www.jotsugakkai.or.jp/operation/taikai/31tai-memberlist.html
「英国におけるクロスメディア所有規制と言論・出版の自由」(PDF:2.50MB)
数永信徳主任研究官
(2014.06.07於:立命館大学)
「英国におけるメディア多様性の測定手法に関する事例研究-BSkyB買収事件-」(PDF:2.50MB)
数永信徳主任研究官
(2014.03.02於:学習院大学)
研究交流会プログラム(学会HPへリンク)
http://www.ssi.or.jp/event/data/2014/wakate08_20140302_pg.pdf
「パーソナルデータ取引における本人同意取得の際の経緯に関する考察」
吉田智彦主任研究官
(2013.11.23於:関西大学)
「The Consumer Use of Mobile Data Services in Japan」
高田特別上級研究員(慶應義塾大学准教授)
藤田前主任研究官
(2013.01.20於ホノルル(米国))
PTC-13
http://www.ptc.org/ptc13/? page_id=31
「日本と中国におけるモバイルデータサービス利用 – 日中利用者調査のGATモデルを用いた受容要因分析」(個人研究発表)
高田特別上級研究員(慶應義塾大学准教授)
藤田主任研究官
(2012.6.23-24於国際教養大学)
「Missing In the Midst of Abundance: The Case of Broadband Adoption in Japan」
秋吉特別上級研究員(専修大学准教授)
土屋特別上級研究員(慶應義塾大学教授)
佐野主任研究官
(2011.9.24於ワシントンDC(米国))
「利用実態分析に基づく地域メディア機能評価手法の研究」(個人研究発表)
(PDF:456KB)
小舘特別上級研究員(津田塾大学准教授)
田中特別フェロー(早稲田大学特別研究員)
山内主任研究官
針尾准教授(摂南大学)
「日本のブロードバンドユザーの利活用の特徴」(ICT将来政策研究会報告)
(PDF:1.00MB)
佐野主任研究官
秋吉特別上級研究員(専修大学准教授)
土屋特別上級研究員(慶應義塾大学教授)
「海外における次世代IPTV事業の新展開及び政策動向等について」(ICT将来政策研究会報告)
(PDF:294KB)
佐野主任研究官
(2011.7.2-3於専修大学)
平成23年(2011年)より前の発表・報告は別ページになります。