平成元年版 通信白書

第1章 昭和63年通信の現況

（1）情報装備指標

　「情報装備指標」の50年を100とした62年の値は169.7となっており，69.7ポイント伸びている（第1-3-10図参照）。
　1世帯当たりの情報通信機器の保有数は50年には2.4台であったが，62年には4.7台と50年に比べ約2倍となっている。
　1世帯当たりの世帯人数は，50年は3.33人，62年は3.07人であることから，50年の1人平均0.7台から62年においては1.5台の情報通信機器を保有していることになる。また，郵政省の調査（注1）によると，家庭において保有している情報通信機器のうち，ある個人が専有している比率は約2割になっており，情報通信機器の個人所有化が進展している。特に，家庭にほぼ普及しているマス・メディアの代表であるテレビジョン受信機とパーソナル・メディアの代表である電話機を比べると，テレビジョン受信機の個人所有がより進んでおり，個人所有化の進展はマス・メディアを中心に進展している（第1-3-11図参照）。
　その他の特徴としては，近年ＶＴＲが急速に普及している。1世帯当たりの保有数は52年の0.014台から62年には0.60台と10年間で40倍以上の伸びを示した。また，その普及率も50％を超えており，テレビジョン受信機の個人所有の進展と合わせ，映像系の端末を中心に情報通信機器の家庭における保有は進展している。
　1世帯当たりの情報ネットワークへの加入数は50年の0.57加入から62年の0.83加入と45.7％増加している。
　特に，53年の電話の積滞の解消の前後で比較すると，53年の1世帯当たりの情報ネットワークへの加入数は0.67加入で，44年からの9年間で約3.7倍増加したのに対し，62年までの9年間では23.9％増と，積滞解消後の契約数の伸びが鈍化しているのが特徴である。
　なお，衛星放送及びビデオテックス等の新しいサービスの契約数の増加は著しいが，絶対数が少なく全体の進展状況に影響を及ぼすまでには至っていない。