平成2年版 通信白書

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第1章 平成元年通信の現況

(6)原発信情報量、発信情報量及び蓄積情報量

 ア 原発信情報量
 昭和63年度の新たに作成されたオリジナルな情報の総量である総原発信情報量は2.98×1015ワードで、前年度に対し5.1%増加し、昭和50年度の1.59倍であった(第1-3-10図参照)。
 メディアグループ別に対前年度伸び率を見ると、電気通信系は14.9%増(対昭和50年度比38.46倍)、輸送系は11.4%増(同2.08倍)、空間系は2.5%増(同1.24倍)となっており、昭和59年度以降の電気通信系の伸びが顕著である。この伸びの要因は、情報流通距離量と同様に、専用サービスのデ一夕通信の伸びによるものである。
 昭和63年度の総原発信情報量のメディアグループ別構成比は、電気通信系が全体の23.0%、輸送系が0.2%、空間系が76.8%となっており、空間系が最も大きな割合を占めている。特に、対話は1つのメディアで全体の70.1%を噛めており、新たに作成されるオリジナルな情報の大部分を対話が生み出していることが分かる(第1-3-11図参照)。
 イ 発信情報量
 昭和63年度1年間に各メディアの発信者が送り出した情報の総量である総発信情報量は5.07×1015ワードで、前年度に対し5.1%増加し、昭和50年度の1.64倍となっている(第1-3-12図参照)。
 メディアグループ別に対前年度伸び率を見ると、電気通信系は15.5%増(対昭和50年度比30.18倍)、輸送系は4.7%増(同1.70倍)、空間系は2.5%増(同1.24倍)であった。
 昭和63年度の総発信情報量のメデイアグループ別構成比は、電気通信系が全体の14.1%、輸送系が40.8%、空間系が45.1%と、原発信情報量に比べ、輸送系の占める割合が大きいのが特徴である(第1-3-13図参照)。
 ウ 蓄積情報量
 昭和63年度に情報の保存及び将来的な再利用を意図して1年以上保存されている情報の総量である総蓄積情報量は1.71X1015ワードで、前年度に対し3.3%増加し、昭和50年度の1.32倍となった(第1-3-14図参照)。
 メディアグループ別に対前年度伸び率を見ると、電気通信系は25.7%増(対昭和50年度比7.95倍)、輸送系は2.0%増(同1.24倍)、空間系は1.3%減(同1.10倍)となった。
 電気通信系の伸びの原因は、VTRの普及に伴う、テレビジョン放送の録画が増加したためである。
 また、蓄積情報量を発信側と受信側に分けてみると、発信側蓄積情報量は9.74×1013ワード、受信側蓄積情報量は1.62×1015ワードと受信側が全体の約95%を占めている。しかし、対前年度伸び率を見ると、発信側は6.2%増(対昭和50年度比1.82倍)、受信側は3.2%増(同1.30倍)と伸び率は発信側が高くなっている。
 昭和63年度の総蓄積情報量のメディアグループ別構成比を見ると、電気通信系が全体の6.9%、輸送系が93.1%、空間系が0.03%となっており、輸送系の割合が圧倒的に多くなっている。特に、書籍は総蓄積情報量の82.9%を占めている。
 これを、発信側と受信側で見ると、輸送系の割合が高い点では同様であるが、発信側で、ワープロ文書及び手書文書等の手交文書が高い割合を占めているのが特徴である(第1-3-15図参照)。

第1-3-10図 原発信情報量の推移

第1-3-11図 原発信情報量の構成比

第1-3-12図 発信情報量の推移

第1-3-13図 発信情報量の構成比

第1-3-14図 蓄積情報量の推移

第1-3-15図 蓄積情報量の構成比

 

 

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