平成2年版 通信白書

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第1章 平成元年通信の現況

(1)情報装備指標

 家庭において情報を入手するための手段の多様化の推移を表す情報装備指標は、昭和50年を100とすると昭和63年は185.3で、対前年比13.3ポイントの伸びとなった(第1-3-18図参照)。
 これを情報通信機器の保有と情報ネットワークへの加入に分けてみると、1世帯当たりの情報通信機器の保有数は、昭和63年には5.1台と、対前年比9.8%増(対昭和50年比2.1倍)となった。うち、最も高い伸びを示したのが、VTRで、対前年比25.2%増となっており、この10年間でも約38倍の伸びとなった。
 昭和63年において最も保有数の多い機器はテレビジョン受信機で、1世帯当たり2.0台と情報通信機器全体の38.4%を占めている。しかし、その全体に占める割合を昭和50年と比較すると、10.2ポイント低下しており、情報通信機器の保有は多様化という形で進展している。
 また、郵政省の調査(付注1参照)によると、家庭において一般的に所有されているテレビジョン受信機及び電話機等の11種類の情報通信機器についての個人所有化率(注)を見ると、テレビジョン受信機及びVTRといった画像系の機器は約3割、ステレオ、レコードプレーヤー、テープレコーダーといった音声系の機器は約4割と画像系の機器に比べ、個人所有化率が高くなっている。また、パソコン、ワープロといったニューメディア機器は5割を超え、個人所有化率が高くなっている。一方、最も個人所有化が遅れているのが電話機で個人所有化率が12%にとどまっている(第1-3-19図参照)。
 1世帯当たりの情報ネットワークへの加入数は昭和63年には0.90加入と、対前年比5.9%増(対昭和50年比1.6倍)となった。情報ネットワークへの加入は、大部分を占める加入電話がほぼ各家庭に普及したことに伴い、伸びが鈍化していたが、昭和61年以降、衛星放送の受信契約数の急速な増加に伴い、その伸びが再び高くなってきている。
 今後、民間の衛星放送も開始される予定であり、衛星放送の契約数はさらに増加することが期待される。


(注) ここでの個人所有化率とは、各情報通信機器について所有している家庭のうち個人で所有している割合を示す。

第1-3-18図 情報装備指標の推移

第1-3-19図 情報通信機器の個人所有化率

 

 

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