平成3年版 通信白書

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第1章 平成2年情報通信の現況

(1)供給情報量

 元年度1年間に供給側が受信側に対して消費可能な状態で提供した情報の総量である総供給情報量は4.44×1017ワードで、前年度に比べ7.4%増加し、昭和54年度の1.92倍であった(第1-3-2図参照)。
 メディアグループ別に対前年度伸び率を見ると、電気通信系7.4%増(対昭和54年度比1.93倍)、輸送系7.3%増(同1.50倍)、空間系1.7%増(同1.19倍)であった(第1-3-3図参照)。
 元年度の総供給情報量のメディアグループ別構成比は、電気通信系が全体の99.0%、輸送系が0.5%、空間系が0.5%となっており、電気通信系が圧倒的に高い割合を示している。中でも、テレビジョン放送の占める割合は高く、総供給情報量の78.6%を占めている。
 また、総供給情報量をマス・メディアにより供給されている情報量とパーソナル・メディアにより供給されている情報量に分けてみると、マス・メディアにより供給されている情報量は全体の99.3%と、大部分を占めている。
(供給情報量にみる情報メディアの推移)
 元年度の各メディアの供給情報量と昭和54年度からの供給情報量の伸び率をみたのが第1-3-4図である。供給情報量の伸びが著しいのは、データ伝送(268倍)、専用サービス(100倍)、自動車・携帯電話(46倍)、ファクシミリ(41倍)等でいずれもパーソナル系の電気通信メディアである。電話は通話回数が1.9倍に伸びたことで情報量も2.0倍となったが、他のパーソナル系の電気通信メディアと比較すると落ち着いた動きをしており、メディアが成熟していることを示している。しかしテレックスのように大きく情報量が減少しているメディアもあって、パーソナル系の電気通信メディア内におけるメディア交代の状況がうかがわれる。またマス・メディア系の電気通信メディアでは、CATVの自主放送の伸び(6.5倍)が大きくなっている。
 輸送系メディアは伸びているが全般的に動きが小さく、空間系はほとんど変化していない。

第1-3-2図 供給情報量の推移

第1-3-3図 供給情報量のメディア構成

第1-3-4図 供給情報量と増加率(元年度/昭和54年度)

 

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