2 国内通信サービスの動向 3 国際通信サービスの動向 第2節 通信経済の動向 1 通信事業の動向 2 情報通信関連産業の動向 第4節 情報通信政策の動向 1 電気通信の一層の発展のために 2 地域情報化政策の展開 3 電気通信振興のための環境整備 4 電波利用の促進 5 放送の充実のために 6 21世紀に向けての郵便事業の展開 7 技術開発の推進 8 宇宙通信に関する主な動き 9 通信に関する国際分野の動き
2 国内通信サービスの動向 3 国際通信サービスの動向 第2節 通信経済の動向 1 通信事業の動向 2 情報通信関連産業の動向 第4節 情報通信政策の動向 1 電気通信の一層の発展のために 2 地域情報化政策の展開 3 電気通信振興のための環境整備 4 電波利用の促進 5 放送の充実のために 6 21世紀に向けての郵便事業の展開 7 技術開発の推進 8 宇宙通信に関する主な動き 9 通信に関する国際分野の動き 1 産業の情報化の動向 第3節 経済と情報通信 第5節 90年代の経済発展と豊かな国民生活の実現に向けて 2 活力ある地域社会の形成に向けて 3 産業・経済の発展のために 4 情報通信分野における国際的課題 5 情報通信技術開発の推進 |
第1章 平成2年情報通信の現況（2）メディア別送受信量元年度における送受信状況をメディア別の内訳でみると、パーソナルな通信メディアの合計では送信量が2.70×1011ワード、受信量が3.39×1011ワードとなっており、送信の全体に占める比率は44.3％であった。一方、マス系メディアにおける送信量は1.01×108ワード、受信量は1.58×109ワードで、送信の全体に占める比率は6.0％であった。これらを、構成メディナごとにみると、第1-3-17表のとおりであり、国際電話（送受信）及び国際テレビジョン伝送（送信）の対前年度増加率の大きさが目立っている。 また、各メディア別の80年代における送受信量の推移は第1-3-18〜19図のとおりであり、パーソナルな通信メディアにおいては国際電話（送受信）及び国際郵便（受信）、マス系通信メディアにおいては国際テレビジョン伝送（受信）の増加が顕著であった。しかしながら、送受信間のバランスをみると、各メディアとも送信量よりも受信量が多く、特に国際テレビジョン伝送においては、近年の伸びは大きいものの、元年度においても受信量は送信量の15.7倍と格差は大きい。生の日本の状況を、正確により多くの世界の人々に認識してもらう手段としても、テレビジョン伝送のような映像情報は有効であり、今後とも送信量の増加が期待される。
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