平成11年版 通信白書

（5）働く女性

趣味・娯楽や生活情報の充実が必要

　郵政省が「日本ヒーブ協議会」等の協力を得て、フルタイムで働く女性に対して行った「働く女性のインターネット利用に関する調査」によれば、フルタイムで働く女性のうち仕事若しくはプライベートの少なくともどちらかでインターネットを利用している人は、73.6％に上ることが明らかとなった。これは、「機器利用調査」による専業主婦のインターネット利用率（6.7％）を大きく上回っており、働く女性の間でのインターネットの浸透ぶりがうかがわれる（図表1)）。
　しかしながら、プライベートでインターネットを利用している人（仕事でもプライベートでも利用している人及びプライベートだけで利用している人の合計43.6％）は、全体の50％に満たない。今後、更にインターネットが働く女性の間に浸透していくためには、インターネットの利用率を高めるとともに、プライベートでの利用を広げていくことが条件となるであろう。
　インターネットを仕事だけで利用している人を対象に、インターネットをプライベートで利用しない理由について調査した結果をみると、「端末機器の価格が高いから」（47.4％）、「通話料金・接続料金が高いから」（37.2％）のようにコスト面の問題を指摘する回答が上位を占め、「提供サービスに魅力を感じないから」（14.0％）がこれに次いでいる（図表2)）。インターネットの有用性を仕事での利用を通じてある程度理解している人にとっては、これらの問題がインターネットをプライベートに取り入れる際の障害になっていると考えられる。
　一方、プライベートでインターネットを利用している人を対象にインターネットから実際にどのような情報を得た経験を持っているのか、また、どのような情報に満足しているのかについて調査したところ、「趣味・娯楽」に加えて、「生活情報」、「ニュース・天気予報」、「学術・教養」の利用経験が50％を超えている。しかしながら、このうち情報の内容に「満足している」との回答が50％を超えたのは、適時性が高い「ニュース・天気予報」のみである（図表3)）。このことから、インターネットがプライベートでの利用者にとってより魅力的なものとなるためには、「趣味・娯楽」、「生活情報」、「学術・教養」といった情報の一層の充実が重要であると考えられる。