平成19年版 情報通信白書

コラム　YouTube（ユーチューブ）

　動画共有サイトとして世界中で利用者を伸ばしているウェブサイトに「YouTube」がある。YouTubeは米国企業YouTubeが提供するサービスで、個人がホームビデオや自主制作した映像等を登録・公開し家族や友人らと共有することができるもので、現在、膨大な数のコンテンツとユーザーを抱えるサイトとして広く人気を集めている。YouTubeは、友人からの招待や事前登録がなくてもサイトを利用することが可能であり、登録された動画に対してコメントを付けること等によって、利用者間でコミュニケーションを図ることができる。
　ウェブサイトは英語で構成されているが、日本語でも検索が可能であることから、動画コンテンツの高速配信が可能なブロードバンド環境の進展している我が国でも利用者が急激に増加し、平成17年12月のサイト開設からわずか14箇月の間に利用者が1,000万人を超えた。
　成長性が高く、ユーザーのアクセス数も多いYouTubeをビジネスに活用しようという動きもある。平成18年8月から、東京のローカル局である東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）は、視聴可能エリア外に住む人々や番組を見逃した視聴者がインターネットを通じて番組を視聴できるように、YouTube等を利用して、放送したコンテンツの一部を配信している。
　また、海外でもYouTubeと既存メディアや民間企業との連携が進んでおり、ニュースやその他テレビ番組、映画の予告編、新製品の広告等の多様な動画コンテンツを世界中のインターネットの利用者に配信できるという利点をいかした様々な形態で利用が進んでいる。さらに、米国では、YouTube内に大統領選挙候補者が自ら動画を投稿することができる専用のチャンネルが設けられ、候補者がマスメディアを通さずに有権者に直接訴えかけることができるようになるなど、社会的にも大きなインパクトを持ちつつある。
　一方で、YouTubeでは、著作権が適切に処理されていないコンテンツがネット上を流れるケースもあるといわれ、課題と指摘されている。