平成20年版 情報通信白書

（5）全要素生産性成長率

　平成7年から平成18年までの国内生産額の成長に対する全要素生産性（TFP：Total Factor Productivity）成長率の寄与度を見ると、情報通信産業においては、平成7年から平成12年の間には1.3％、平成12年から平成18年までの間には3.3％と、寄与度は上昇している。また、平成12年から平成18年までの間に、通信、情報通信関連製造業、情報通信関連サービス業でプラスに寄与しており、特に、情報通信関連製造業と情報通信関連サービス業では、平成7年から平成12年までと比較して寄与度が高まっていることが分かる（図表1-2-1-10）。

　また、主な産業の平成7年から平成18年までの国内生産額の成長に対するTFP成長率の寄与度を見ると、平成12年から平成18年までの間では、情報通信産業、電気機械で、それぞれ3.3％、2.2％と大きくプラスに寄与している（図表1-2-1-11）。一方、鉄鋼、運輸、卸売では、それぞれ−5.1％、−0.9％、−0.8％とマイナスに寄与している。