4　スマートフォンの普及による変化
本節では、主に2000年代以降、個人の日常生活や企業・公的機関の活動において、ICT利活用がどのように、またどれだけ浸透してきたかを検証してきた。最後に、近年のスマートフォンの普及によって、ICT利活用の態様がどのように変化しているかを概観する。
2014年に総務省が実施したアンケート調査 19 の結果では、スマートフォン保有者は、フィーチャーフォン保有者に比べ全般に様々なICTサービスの利用率が高かった。特に「SNS」、「インターネットショッピング・オークション」、「チャット」、「ソーシャルゲーム」、「動画視聴」については、スマートフォン保有者の利用率が4〜6割を超える一方、フィーチャーフォン保有者の利用率は2割未満であり、差が大きい（図表2-1-4-1）。
さらに、上記のアンケートにおいて、「SNS」、「動画視聴」、「eコマース（インターネットショッピング・オークション）」の3分野に絞って利用の有無を確認した結果が、図表2-1-4-2である。この図では各サービスの利用率をそれぞれ円で示しており、円の重なりが複数のサービスを利用する率を示している。スマートフォン保有者では、「SNS」、「動画視聴」、「eコマース」の全てを利用している人が33.8%になる一方、フィーチャーフォンのみ保有者では、「SNS」、「動画視聴」、「eコマース」の全てを利用している人が4.3%にとどまっている。そのため、スマートフォン保有者の円の重なりの方が、フィーチャーフォンのみ保有者の円の重なりよりも、顕著に大きくなっている。
また、スマートフォン保有者に対し、スマートフォンの購入前と購入後で各サービスの利用頻度がどのように変化したかを尋ねた。「インターネット全般」については54.0％、「チャット」については42.1％の人が、スマートフォンの購入後に利用頻度が増えたと回答している。「アプリ無料通話」、「SNS」、「ネットショッピング・オークション」、「動画視聴（YouTube等）」についても、約3割の人がスマートフォンの購入後に利用頻度が増えたと回答している（図表2-1-4-3）。
19　16歳以上の男女各500名を対象にウェブアンケートを実施。ネットアンケート調査会社が保有するモニターから、世代、男女比が均等になるよう抽出・割付を行った。具体的には、「通信環境」、「サービスの利用状況」、「ビジネス」、「ネット依存・SNS」、「リテラシー」、「情報セキュリティ」、「パーソナルデータ」、「アプリ規約」を主な調査項目として設計した。調査の概要は平成26年版情報通信白書付注6-1参照。