昭和48年版 通信白書

2　情報化と情報メディア

　前項で述べたように，我が国はここ数年急速に情報化が進行しているといえるが，郵政省総合情報流通調査会報告書により，情報メディアによって情報がどれだけ流通しているかをみよう。
　第1-2-16図はパーソナルメディア（郵便，テレタイプ，電話，データ通信，電報，ファクシミリ，映像伝送）の情報流通の推移を示したものである。これをみると電話による情報量の増大が著しく，47年度は35年度の4倍以上になっている。郵便（ダイレクトメールを除いた第一種，第二種）による情報量は35年度の倍近くまで伸びているが，パーソナルメディアによる全情報量の中に占める割合は35年度の38％から47年度には19％と下降傾向を示し，一方，電話の占める割合は57％から65％へと上昇し，パーソナルメディアにおける電話の比重が大きくなっていることがうかがわれる。
　また，データ通信が45年度から47年度まで飛躍的に増大しているのが注目される。テレタイプは35年度の倍近く情報量が増加しており，そのなかでも加入電信の伸びが著しい。電報については，パーソナルメディアによる全情報量に占める割合は各年度を通じて0.01％にも満たず，また，通数も年々減少してきている。
　それぞれのパーソナルメディアによる情報量は電報を除き増大しており，メディアの多様化が進んでいる。しかし，用途別情報量をみると，郵便と電話では業務用通信が過半数を占め，また，伸びの著しいデータ通信とテレタイプのほとんどは業務用であると考えられるため，情報メディアの多様化は業務用通信の分野においてより進んでいるといえよう。
　次にマスメディアにより提供された情報のうち，摂取された情報量（消費情報量）についてみよう。
　第1-2-17図は放送メディアの消費情報量であるが，45年度までのテレビの急速な増加と35年度から40年度にかけてのラジオの減少が著しい。ラジオがテレビの普及によって影響を被ったことを裏づけている。47年度にはテレビが頭打ちとなり，ラジオには再上昇の傾向がみられる。これはテレビ受信機の普及の一段落とレジャーの多様化によるテレビ視聴の減少，そしてカーラジオ，ポータブルラジオ等の普及とラジオの特性を生かした「ながら聴取」の増加によるものと思われる。
　有線ラジオ放送は横ばいとなっており，一方，ＣＡＴＶは伸びが大きくなっている。
　第1-2-18図はプリントメディアの消費情報量である。各プリントメディアともその消費情報量には大きな変化はみられないが，雑誌，書籍については漸増の傾向がうかがわれる。
　マスメディア全体を眺めると，パーソナルメディアと比較して総じて各メディアとも安定した状態にあるといえよう。