 第1部 総論
第1節 昭和50年度の通信の動向
第2章 通信と日本経済
第1節 通信事業経営の現状 第2節 通信需要と経済要因
第1節 通信の諸形態と記録通信 第2節 記録通信の新たな展開と今後の動向
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第4節 外国郵便
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 宇宙通信システム 第5節 電磁波有効利用技術 第7節 その他の研究
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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1 陸上同軸ケーブル方式
現在，我が国において使用されている同軸ケーブルは，標準同軸ケーブル（内外径2.6／9.5ｍｍ）と細心同軸ケーブル（1.2／4.4ｍｍ）に大別され，ケーブルの特性はいずれもＣＣＩＴＴ規格によっている。
従来，我が国における代表的アナログ伝送方式は，標準同軸ケーブルを用いた12ＭＨz方式（伝送帯域308ｋＨz〜12，435ｋＨz，電話2，700ｃｈ）であったが，49年3月には，標準同軸ケーブルを用いた大容量の60ＭＨz方式（伝送帯域4，287ｋＨz〜61，160ｋＨz，電話1万800ｃｈ又は1ＭＨzテレビ電話36ｃｈ，若しくは4ＭＨzテレビ電話9ｃｈ）が，東京-名古屋-大阪間の基幹回線に導入され，引き続き全国の基幹回線に逐次導入されている。また，60ＭＨz方式をこえる大容量アナログ伝送方式の基礎検討も行われている。
ディジタル伝送方式については，音声，画像，データ信号等の多様な情報を経済的かつ高品質で伝送できる多重度の高い方式が検討され，50年度には，標準同軸ケーブルを用いたＰＣＭ-100Ｍ方式（伝送速度100Ｍｂ／ｓ，電話1，440ｃｈ，又は4ＭＨzテレビ15ｃｈ）が実用化され，東京-横浜等3区間で商用に供されている。また，4倍の容量を持つＰＣＭ-400Ｍ方式についても，大阪-神戸間等2区間で試験が予定されている。
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