昭和53年版 通信白書

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1 同軸ケーブル方式

(1) 陸上同軸ケーブル方式

 現在,陸上用の大容量伝送路に用いられている同軸ケーブルは,標準同軸ケーブル(内外径2.6/9.5mm)と細心同軸ケーブル(1.2/4.4mm)に大別され,そのケーブル特性はいずれもCCITT(国際電信電話諮問委員会)規格によっている。
 アナログ伝送方式については,我が国の代表的な方式として全国的に用いられてきた12MHz方式(電話2,700回線)をはじめとして,60MHz方式(電話1万800回線又は4MHzテレビ9回線)が導入されている。一方,ディジタル伝送方式は,音声はもとより画像通信,データ通信等の多様な情報を経済的かつ高品質で伝送できる特長を有しており,中・短距離区間に適用されるDC-100M方式(旧名称PCM-100M方式,電話1,440回線又は4MHzテレビ15回線)の実用化に続き,ディジタル伝送方式としては世界最大の伝送容量をもち,長距離区間に適用されるDC-400M方式(旧名称PCM-400M方式,電話5,760回線又は4MHzテレビ60回線)が51年度から大阪〜神戸〜姫路の区間で商用に供されている。本方式は,今後の多様なサービスを提供する電気通信網の形成に大いに寄与することが期待される。なお,更に将来の容量増大や経済化のための各種ディジタル伝送方式の研究が進められている。

(2) 海底同軸ケーブル方式

 郵政省では,電電公社,国際電電等の協力のもとに,50年度から,4か年計画で,従来の銅に代えてアルミニウムを外部導体として使用する新海底同軸ケーブルシステムの開発を進めている。本開発は最近における国際通信の著しい需要増に対処するため,国際間の海底同軸ケーブルの各種の建設計画が進められている状況にかんがみ,国際競争力のある海底同軸ケーブルの早急な開発が必要であること,先行きの銅資源の枯渇化が憂慮されていることなどから外部導体としてアルミニウムを使用するとともに,ケーブルシステム全体について経済化を指向した海底同軸ケーブルの開発を行うことを目的としたものである。本計画で開発されるシステムは,12MHz方式(電話1,600回線,3kHz/回線)のものであり,既に基礎的な研究開発が終了し,53年度から相模湾において現場試験が行われる。
 電電公社では,国内通信用海底同軸ケーブル方式として,従来は,短距離用のCS-10M方式(電話900回線),CS-36M-S方式(電話2,700回線)が実用化されているが,50年10月には大容量長距離方式のCS-36M-D2方式(電話900回線及びカラーテレビ2回線)も沖縄―宮古島間約360kmに布設され,51年12月から商用に供されている。この方式は,長距離海底同軸ケーブルとしては最も広帯域のもので,電話とテレビ信号の同時伝送も世界で初めての試みであり,開通以来安定した動作を続けている。また,52年4月には宮崎〜沖縄間約900kmにおいてCS-36M-D1方式(電話2,700回線)の布設が完了し,52年12月から商用に供されている。本海底同軸ケーブルの開通により,北は北海道稚内から南は沖縄県宮古島まで延べ4,700kmに及ぶ同軸ルートが完成したことになる。海底同軸ケーブルとしては,浅海部には25mm海底同軸ケーブル(内外径 5.6/25.4mm,鉄線外装)が,深海部には38mm海底同軸ケーブル(8.8/38.1mm,無外装)が用いられている。なお,36MHzを越える大容量海底同軸ケーブル方式の検討が進められている。
 海底ケーブル布設技術の開発も続けられており,50年度にしゅん工した敷設船黒潮丸には航行制御,ケーブル布設,工事記録等をコンピュータで制御する布設自動化システムが導入されている。また,ケーブル埋設機の開発も進められ水深200m程度までの埋設が可能となった。中継器を含むケーブルの布設中の海中姿態についての解析も進められており,布設精度の向上が図られている。更に,障害修理後のケーブルの再埋設が水深約200mでも可能な修理用埋設機等修理技術の開発も進められている。
 また,大容量国際間海底ケーブルでは,ケーブル障害が通信サービスに重大な影響を与えるため,迅速な修復を期さなければならない。このため,国際電電では効率的な海底ケーブルの修理技術,特に,埋設ケーブルにも適用できる修理技術の開発を行っている。
 埋設ケーブルを効率的に修理するためには,まず,海底床下に埋設されているケーブルの所在個所を探索し,これを捕捉し,ケーブル修理母船上に回収することが前提となる。このようなことから,海底ケーブルの探索及び捕捉について,その方式やセンサの研究を進めている。このうち,先に開発したケーブル捕捉センサについては,これを掘削刃式のケーブル捕捉装置に実装して,試験的に埋設されたケーブルを捕捉する海洋実験で良好な性能を発揮することが確認された。

 

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