昭和55年版 通信白書

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2 情報流通の動向

(1) 総情報流通量の推移
 情報流通量は,供給情報量と消費情報量に分けられる。供給情報量は供給側が,受信側に対し消費可能な状態で提供した情報総量であり,消費情報量は,それを実際に消費した情報総量である。
 40年度を基準とした総情報流通量の推移は第1-1-13図のとおりである。
 53年度の総供給情報量については,テレビの普及,ラジオの保有台数の伸び,新聞・雑誌の部数の増加,ファクシミリ・データ通信の伸びなどから,40年度に比べ3.5倍となっている。これは年率にして10.0%の伸びである。
 消費情報量については,情報を消費する人口の増加率あるいは1人当たりの生活時間が1日24時間という制約から,供給情報量に比べ急激な増加はしていないものの,53年度の総消費情報量は40年度比で1.6倍,年率にして3.4%の伸びを示した。
 この情報流通量を,電気通信系,輸送系といったメディアグループ別にみると電気通信系メディアが大きな割合を占めており,53年度は総供給情報量の97.3%,総消費情報量の63.8%を占めている。マス・メディアとパーソナル・メディアでは,マス・メディアが総供給情報量,総消費情報量のそれぞれ99%,77%を占めている。
 個々のメディアごとにみてみるとテレビジョン放送が総供給情報量の77.6%,総消費情報量の59.8%を占めており,情報流通量の動向については,テレビジョン放送が大きな影響をもっているといえる(第1-1-14図,第1-1-15図参照)。
(2) 情報消費率の推移
 情報消費率は消費情報量を供給情報量で除したものである。この指標は,消費を上回る情報がどれほど提供されているかを示している。
 これによると情報の消費率は40年度が20.2%,45年度が11.1%と大幅に低下し,さらに50年度以降10%を切っており,このことは,現代がいわゆる大量情報時代に入ったことを示すものといえよう(第1-1-16図参照)。
 個々のメディアについてみると,有線放送,テレビジョン放送,書籍,学校教育など消費率の伸びたものがある反面,ラジオ放送,観劇,屋外広告物などは減少している。
(3) 情報流通コストの推移
 情報流通コストは各情報流通メディアにおいて,発信点から受信点まで情報を流通させるために必要なネットの経費である。
 53年度における情報流通に要した総経費は,34メディア合計では,約24兆4,000億円で40年度の5.2倍に達している(第1-1-13図参照)。
 メディアグループ別では,学校教育,会話などの空間系メディアの比率が,全流通コストの69.4%と高くなっている。これに対し,ラジオ・テレビジョン放送などの放送系メディアの比率は低く,とくに電気通信系メディアの全流通コストに占める割合は23.8%にすぎず,コスト面における有利性が明らかになっている(第1-1-17図参照)。
(4) 情報流通距離量と情報流通単位コストの推移
 第1-1-18図は,主な情報流通メディアについて縦軸に情報流通距離量(消費情報量×流通距離),横軸に情報流通単位コスト(情報流通コスト/情報流通距離量)をとり,40年度から53年度までの13年間の推移をみたものである。
 物価上昇の影響などから全体として右側に向うメディアが多いが電気通信系のテレビジョン放送,ラジオ放送は依然として情報流通距離量が増加し,かつ情報流通単位コストは下がっている。同じ電気通信系メディアの中でも,公社電報は流通距離量は低下してきており,流通単位コストは上昇してきている。
 輸送系メディアの雑誌,空間系メディアの会話,学校教育,社会教育については情報流通距離量に大きな変化はみられないが,情報流通単位コストは年々上昇してきている。
 単なる量的比較のわくを越えてみると,自営データ通信やファクシミリは顕著な伸びを示している。

第1-1-13図 各指標の推移

第1-1-14図 総供給情報量に占める各メディアの割合の推移

第1-1-15図 総消費情報量に占める各メディアの割合の推移

第1-1-16図 情報消費率の推移(全メディア)

第1-1-17図 メディアグループ別情報流通コストの割合

第1-1-18図 情報流通距離量と情報流通単位コストの推移(主要メディア)

 

 

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