昭和55年版 通信白書

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5 通信用土木技術

 通信用ケーブル等を収容し保護するための通信土木施設には管路,マンホール,ハンドホール,とう道等があり,これらは原則的に道路占用物件として公道内に埋設されている。これらは過去において幾多の改良が加えられてきたものであるが,通信事業の進展に伴う量的拡大に加えて,光ファイバケーブル伝送技術等の新しい技術の導入に伴って,今後とも経済性の向上,工事の省力化,信頼性の向上及び都市内環境との調和等を図る必要があり,それらに対応した通信土木技術の開発が行われている。
 電電公社では,通信土木工事の省力化及び工期の短縮を図る技術としてブロック・マンホール(セメントコンクリート製及びレジンコンクリート製)が開発され,さらに改築マンホール,ハンドホールについてもブロック化の検討が進められている。また,環境との調和を図るため開削工法に代わりトンネル施工で管路を築造する自動制御・計測技術を駆使した最大掘進長150m程度の小断面シールド工法が開発されているが,更に掘進長の拡大を図って,早強性レジンモルタルを用いた自動ライニング(覆工)方式による新工法の開発が進められている。
 通信サービスの増大及び防災上の観点から大都市内ではとう道網が建設されているが,従来の開削工法に代わってシールド工法の採用が多くなり,湧水地盤等の掘削において切羽部分のみ圧気する限定圧気シールド工法が開発されている。さらに崩壊性地盤にも適用できる圧力平衡式シールド工法の開発も進められている。
 近年,耐震工学の進展は著しいものがあり,特に東海大地震の発生等も予想されている中で建設省から新耐震設計法が提唱されている。通信土木施設についてもこれによる耐震性の見直しを行い,管路とマンホールとの接続部における信頼性の向上を図ってダクトスリーブ及び不等沈下にも対応可能な離脱防止継手の開発を進めている。
 また,省資源の面からは,掘削発生土を改良して埋戻し土を利活用する発生土埋戻し工法等の検討が進められている。

 

 

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