第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力
第1部 総論 第1節 昭和57年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における情報通信の動向 第2節 通信インフラストラクチャーの現状 第4節 我が国における通信分野の国際協力 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第5節 有線伝送及び交換技術 第6節 データ通信システム 第7節 画像通信システム 第8節 その他の技術及びシステム 第8章 国際機関及び国際協力 |
9 レーダプロッティングの自動化方式レーダは，船舶の安全航行にはなくてはならない無線設備であり，最近の石油タンカー等の船舶の大型化に伴い，その重要性はますます高まってくるとともにその機能の改善が要望されていた。国際海事機関（ＩＭＯ）は，このような背景のもと，従来，人手によりレーダ指示器表面に記録していた他船の航跡を自動的に表示するとともに，針路と速度を計算，評価して衝突回避に有効な情報の形で表示する機能（自動レーダプロッティング機能）の研究開発を進め，我が国も参加してきた。 自動レーダプロッティング機能は，レーダから発射され他船に反射して戻ってくるレーダ電波の復調信号，ジャイロコンパスからの針路信号，スピードログからの速度信号等をマイクロプロセッサで計算処理することにより実現される。 表示内容は，通常のレーダ表示に加え，他船の速度と針路のベクトル表示，過去の航跡，最接近予測距離及び時間，衝突予測危険範囲等であり，さらに他船が衝突予測危険範囲に進入してきたとき警報を発生させる。 ＩＭＯでは，レーダに本機能を付加することにより船舶の衝突の防止が図れることから，1974年の海上における人命の安全のための国際条約（ＳＯＬＡＳ条約）を改正し，1984年9月1日以降1万総トン数以上の船舶に順次本機能を有するレーダの設置を強制することとした。 これに備えて，郵政省は，ＩＭＯ総会決議に準拠して技術的条件を定め，58年2月1日に無線設備規則を改正した。
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