昭和59年版 通信白書

第2節　情報化の動向

　1　情報化の把握と情報流通センサス

　情報化の程度を定量的に把握する方法については，テレビジョン放送，新聞，手紙等個々のメディアごとに，各々異なった基準を用いてその動向の分析がなされている。
　しかしながら，こうしたメディアごとの動向の分析では，情報量の総体的計量化ができず，また，メディア間における相関関係を把握することも難しい。そこで，このような点を明らかにするため，郵政省では「情報流通センサス」^（注）を実施している。これは，メディアによる情報流通を共通の尺度で計量し，情報流通の実態を全体的に把握しようとするものである。
　以下，この調査結果に従って，48年度から58年度にかけての情報化の動向について述べることとする。


（注1）情報流通センサス
　情報流通センサスは，メディアによる情報流通の量を共通の尺度で計量し，
　情報流通の実態を情報流通量（供給量，消費量），情報流通距離量及び情報流
　通コストという三つの要素からとらえようとするものである。
　計量方法を定めるに当たっては，次のとおりいくつかの前提を置いている。
　[1]　対象は，郵便（手紙・はがき），電報，電話，データ通信，テレビジョン放送，ラジオ放送，新聞，書籍，会話，学校教育，観劇等第1-1-13表に掲げる34種類とする。
　[2]　各メディアの情報流通を，（ａ）言語，（ｂ）音楽，（ｃ）静止画，（ｄ）動画の4パターンに分類し，その間に「換算比価」（例えばテレビジョン放送1分間の情報量ははがき何通分に相当するか）を設定するとともに，各メディアに共通の単位として日本語の1語を基礎としたワードという単位を設け，これによりすべての情報量を換算集計する。
　[3]　情報の持つ「意味」あるいは「価値」については計量の対象としない。
　[4]　マス・メディア以外のメディアでは供給情報量はすべて消費されるものとする。
　[5]　情報流通コストは，情報を流通させるために要した経費を表し，情報の生産，処理に要する経費は含まない。