昭和59年版 通信白書

2　情報流通の動向

（1）情報流通量の推移
　情報流通量は，供給情報量と消費情報量に分けられる。供給情報量は，供給側が受信側に対し，消費可能な状態で提供した情報総量であり，消費情報量は，それを実際に消費した情報総量である。
　48年度を基準とした情報流通量の推移は，第1-1-14図のとおりである。ア.供給情報量58年度における総供給情報量は，前年度に比べ4.2％増加し，48年度の1.6倍となっている。
　58年度の総供給情報量の内訳をメディアグループ別にみると，電気通信系メディアが全体の97.8％を占めており，輸送系メディア空間系メディアの害合はそれぞれ1.5％，0.7％にすぎない。電気通信系メディアの中でもテレビジョン放送の占める割合は高く，総供給情報量の76.2％を占めている。
　イ．消費情報量
　58年度における総消費情報量は，前年度に比べ1.9％増加し，48年度の1.2倍となっている。
　総消費情報量の内訳をメディアグループ別にみると，供給情報量では1％にも満たない空間系メディアが全体の36.7％と，電気通信系メディアと並んで大きな割合を占めている（第1-1-15図参照）。
（2）情報消費率の推移供給された情報のうち，どの程度の情報が消費されたかを示す情報消費率（総消費情報量÷総供給情報量）は年々減少する傾向にあり，58年度は6.5％となっている（第1-1-16図参照）。
（3）情報流通コストの推移
　情報流通コストは情報の発信点から受信点までその情報を伝達するために必要な経費である。
　58年度における総情報流通コストは，対前年度比8.3％増の40兆4千億円となり，48年度の3.5倍となっている。
　58年度の総情報流通コストの内訳をメディアグループ別にみると，空間系が全体の69.2％を占め，次いで電気通信系25.2％，輸送系5.6％となっている。メディア別では，学校教育，会話の割合が高く，それぞれ37.6％，25.4％となっており，これらに次いで公社電話8.7％となっている（第1-1-17図参照）。
（4）情報流通距離量と情報流通単位コストの推移
　58年度における総情報流通距離量（消費情報量×流通距離）は，対前年度比3.6％増加し，48年度の1.3倍となっている。
　また，58年度の情報流通単位コスト（情報流通コスト÷情報流通距離量）は，対前年度比4.6％増加し，48年度の2.8倍となっている。
　第1-1-18図は，主なメディアについて，縦軸に情報流通距離量を，横軸に情報流通単位コストをとり，48年度から58年度までの推移をみたものである。
　全体としては，右側に向かうメディア，つまり，年々情報流通単位コストが上昇しているが情報流通距離量には大きな変化がみられないメディアが多い。しかし，その中で，図の上方に向かうメディアもいくつかみられる。それは，近年，急速に発展しているメディアであり，電気通信系メディアのデータ通信やファクシミリである。
（5）情報化の展望
　これまでの我が国の情報化は，主としてテレビジョン放送，ラジオ放送といった電気通信系のマス・メディアにより，供給情報量の増大をもたらし，今や6.5％という情報消費率が物語るように，情報過多の様相さえ呈するに至っている。
　しかしながら，総消費情報量の約6割を占める電気通信系メディアの消費情報量をマス・メディアとパーソナル・メディアに分けてみると，パーソナル・メディアの消費情報量は，過去10年間でマス・メディアの1.2倍に対し，8.7倍もの著しい増加を示している。
　これを更にメディア別にみると，テレビジョン放送の消費情報量は過去10年間で1.2倍の増加で，全体の消費量に占める割合も年々低下傾向がみられるのに対し，データ通信やファクシミリといった新しいパーソナル・メディアはその量こそ少ないものの，約10倍あるいはそれ以上の増加を示している（第1-1-19図参照）。
　このような，パーソナル・メディアの増加傾向は，近年におけるビデオテックスや双方向ＣＡＴＶといった，リクエスト型メディアの出現等とあいまって，我が国の情報化が溢れる情報の中からより個別的，専門的な情報を得ることができる情報選択の時代へ進みつつあることを示すものと考えられる。