(4)消費情報量

デジタルデータ伝送用電気通信系パーソナルメディアの増加が消費情報量の増加に寄与

　消費情報量とは、各メディアを通じて、1年間に情報の消費者が実際に受け取り、消費した情報の総数を計測したものである。10年度の消費情報量は、3.50×1016ワード(対前年度比13.5％増)となった。
1)シェア(図表1))
　メディア別シェアをみると、｢専用サービス(データ伝送)｣が46.9％と最も大きく、半分近くを占めている。次いで｢地上波テレビ放送｣(13.9％)が大きく、第4位の｢ケーブルテレビ放送｣(7.1％)を上回っている。消費される段階では｢ケーブルテレビ放送｣よりも｢地上波テレビ放送｣の情報量の方が多いことが分かる。
2)増加に対する寄与率(図表2))
　寄与率をみると、電気通信系メディアの寄与率が94.3％となっており、消費情報量の増加は電気通信系メディアによってもたらされているといえる。電気通信系メディアの中でも｢専用サービス(データ伝送)｣の寄与率が最も高く、59.1％と高い値を示している。次いで｢ISDN(データ伝送)｣が高く、19.1％となった。｢デジタルデータ伝送サービス｣は寄与率10.7％を示しており、昨年度寄与率第3位だった｢ケーブルテレビ放送｣を抜いて第3位になっている。輸送系では｢パソコンソフト｣が寄与率4.8％と健闘している。
3)増減率(図表3))
　増減率をみると、｢デジタルデータ伝送サービス｣が最も大きく伸び、136.3％となった。｢デジタルデータ伝送サービス｣以外にも｢DVDソフト｣｢ISDN｣関連のデジタルメディアの伸びは著しい。