（3）ウェアラブルデバイスの認知度・利用意向
以上のように、ウェアラブルデバイスに関連する様々な製品・サービスが提供され始めているが、消費者からはどの程度認知され、またどの程度の利用意向があるのだろうか。今回、日本、米国、英国、ドイツ、韓国、中国、オーストラリア、インドの8か国の各1,000人のモニターを対象に、ウェアラブルデバイスの認知度や利用意向等についてアンケート調査を実施した 23 。
以下、ウェアラブルデバイスの認知度 24 、及び利用意向の各国比較、必要に応じ年代等の属性別の比較を通じ、普及に向けた見通しと課題を探る。
ア　運動量や身体に関するデータを本人にレポートするサービス
本項では、ウェアラブデバイスのうち、使用者の運動量や身体に関するデータを本人にレポートするサービスの国別・年代別の認知度及び利用意向を取り上げる。なお、各国の全体の認知度及び利用率は、各年代のアンケート結果の値を、当該国の各年代の人口（データのソースは国連世界人口推計2015年版 25 ）で加重平均したものである。
認知度を比較すると、日本以外の各国においては、7割〜9割程度の認知度があり、最も低い我が国で48.9％となり、半数を割り込む結果となった。年代別に比較すると、米国や中国、インドの20代〜30代の認知度が高く、若年層からの関心が高い様子が伺える。
利用意向を国別に比較すると、高い順に、中国（91.1％）、インド（84.4％）、韓国（83.5％）、米国（58.0％）、オーストラリア（55.0％）、英国（51.8％）、日本（41.0％）、ドイツ（40.6％）となり、我が国は認知度が低いにもかかわらず、利用意向がある程度高い結果となっている点が特徴的であり、健康に対する意識が高い様子が伺える。
図表3-1-4-5　運動量や身体に関するデータを本人にレポートするサービスの認知度・利用意向
（出典）総務省「IoT時代における新たなICTへの各国ユーザーの意識の分析等に関する調査研究」（平成28年）
及びみずほ情報総研提供資料（オーストラリア、インド分）
23　調査仕様の詳細は、巻末の付注4を参照されたい。
本調査結果の解釈にあたっては、アンケート会社の登録モニターを対象としたウェブアンケートである点に留意が必要である。国や性年代によっては、インターネット普及が途上である、モニターの登録者数が少ないなどの要因によって、対象者の特性や回答に偏りが生じている可能性がある。
24　認知度は、アンケートの対象者に各サービス類型について「サービス名や内容をある程度知っており関心がある」「知っているが、関心がない」「内容はよく知らないが、サービス名程度は聞いたことはある」「全く知らない」の4つのいずれに該当するかを尋ね、前3者に回答した者の割合を認知度としている。
25　http://esa.un.org/unpd/wpp/Download/Standard/Population/