データ伝送用電気通信系パーソナルメディアの増加が発信情報量の増加に寄与

　発信情報量とは、各メディアの情報発信者が1年間に送り出した情報の総量(複製を行って発信した場合及び同一の情報を繰り返し発信した場合も含む。)を計測したものである。10年度の発信情報量は、2.49×10¹⁶ワード(対前年度比17.9％増)となった。
1)シェア(図表1))
　メディア別シェアをみると、｢専用サービス(データ伝送)｣が66.2％と最も大きく、続く｢新聞｣(8.8％)を大きく引き離している。｢新聞｣や3番目に大きい｢対話｣(8.7％)等は、発信情報量全体が大きく増加する中、あまり増加していないため、年々シェアを下げてきている。このほか上位5メディアには｢ISDN(データ伝送)｣(6.5％)、｢デジタルデータ伝送サービス｣(3.2％)といったデータ伝送用電気通信系パーソナルメディアがランクされている。
2)増加に対する寄与率(図表2))
　寄与率をみると、最も貢献したメディアは｢専用サービス(データ伝送)｣(65.6％)で、次いで｢ISDN(データ伝送)｣(21.1％)、｢デジタルデータ伝送サービス｣(12.3％)であった。これらシェアの大きい3つのデータ伝送用電気通信系パーソナルメディアで発信情報量の増加のほとんどを担っているといえる(寄与率合計99.0％)。今後も企業の情報化、ネットワーク化に伴い、データ伝送を行う回線の大容量化が急速に進展し、データ伝送用電気通信系パーソナルメディアが拡大し、発信情報量を増加させていくと考えられる。
3)増減率(図表3))
　メディア別増減率をみると、｢DVDソフト｣が最も大きく伸び、215.3％となった。｢DVDソフト｣は8年度に発売が開始されたばかりの新しいメディアであり、立ち上がり期にあるため、増減率が大きくなっている。｢DVDソフト｣以外では｢CSデジタルテレビ放送｣(148.4％)、｢デジタルデータ伝送サービス｣(136.3％)が大きく伸びた。

※　(　)内は、9年度シェア
｢情報流通センサス調査｣により作成

｢情報流通センサス調査｣により作成

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