(2)利用実態

女性の大部分は私用目的中心の利用

　｢生活の情報化調査｣によれば、携帯電話又はPHSの利用目的については、全体では｢全部が私用｣又は｢ほとんどが私用｣と回答した割合の合計は68.0％にのぼっており、私用目的中心に利用されていることが多い。その内訳をみると、男性は｢全部が私用｣又は｢ほとんどが私用｣と回答した割合が53.1％、｢ほとんどが仕事関係｣又は｢全部が仕事関係｣と回答した割合が29.6％となっている。しかし、女性は｢全部が私用｣又は｢ほとんどが私用｣と回答した人が87.4％と私用目的中心がほとんどである点において大きな差がみられる(図表1))。
　通話回数については、発信回数では｢週に1〜6回｣が29.0％、｢1日1〜2回｣が27.2％となっている。受信回数についても、｢週1〜6回｣が27.6％、｢1日1〜2回｣が21.1％であり、発信と同様の傾向である。1日に1回以上の発信又は受信する割合は、それぞれ55.5％、50.4％である(図表2))。
　通話時間については、比較的短い時間の利用が多く、5分間までの通話時間で73.1％を占めており、5分以上の通話時間は、長くなる程、減少する傾向にある(図表3))。
　また、携帯電話等の利用形態については、通話以外にショートメッセージ等のデータ通信のための利用が増えてきていることが特徴的である。データ通信の代表例であるショートメッセージと通話(音声)の利用頻度を比較すると、A社、B社では1年間に音声はそれぞれ約1.2倍、約1.7倍となったのに対し、ショートメッセージはそれぞれ約2.7倍、約5.5倍となった(図表4))。なお、｢生活の情報化調査｣によれば、ショートメッセージの利用頻度については、図表5)のとおりである。
　｢第6回情報通信利用者動向調査｣によれば、通話相手が自宅にいる場合は、全体では｢相手の加入電話のみにかける｣又は｢相手の加入電話にかける方が多い｣と回答した割合は44.0％であるが、｢相手の携帯電話のみにかける｣又は｢相手の携帯電話にかける方が多い｣と回答した割合も37.2％を占めている。年齢別にみると、10代では、｢相手の携帯電話のみにかける｣又は｢相手の携帯電話にかける方が多い｣が、70.1％を占めるなど、若年層ほど相手への通話手段として携帯電話を利用している。年代が上がるにつれ、携帯電話よりも、加入電話にかける割合が高くなっており、50代になると、10代とは対照的に｢相手の加入電話のみにかける｣又は｢相手の加入電話にかける方が多い｣が、64.1％となっている(図表6))。