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昭和53年版 通信白書（資料編）
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操作方法
第1表 基幹メディアの国際比較
第2表 年度別引受内国通常郵便物数
第3表 年度別引受内国小包郵便物数
第4表 年度別外国郵便物数
第5表 年度別郵便局数
第6表 年度別郵便切手類・印紙売りさばき所，郵便差出箱及び郵便私書箱の数
第7表 電報取扱機関数の推移
第8表 電話取扱局数
第9表 加入電話等加入数の推移
第10表 加入電話等の需給状況
第11表 種類別公衆電話数の推移
第12表 電話の附属装置等の状況
第13表 専用サービス一覧
第14表 規格別専用回線数
第15表 有線放送電話の地域別施設状況
第16表 対外回線数の推移
第17表 対外直通回線のある通信対地
第18表 国際電報，国際加入電信及び国際電話取扱数の推移
第19表 世界の主な海底同軸ケーブル一覧表
第20表 電電公社の固定資産の推移
第21表 電電公社の負債の推移
第22表 電電公社の総資本における固定資産，負債の構成比の推移
第23表 電電公社の外債発行状況
第24表 電電公社の建設投資額の推移
第25表 電電公社の職員数の推移
第26表 無線局施設数
第27表 無線局数の推移
第28表 テレビジョン放送局数の推移
第29表 受信料（月額）の推移
第30表 国際放送実施状況の推移
第31表 ＮＨＫの放送受信契約者数の推移
第32表 民間放送の営業収入等の推移
第33表 無線従事者数の推移
第34表 諸外国の主要通信・放送衛星の諸元（運用中）
第35表 諸外国の主要通信・放送衛星の諸元（計画中）
第36表 52年度までの研修員受入れ実績
第37表 52年度までの専門家派遣，開発調査及び海外技術協力センタの実績
第38表 過去10年間の電気通信関係開発調査実績
第39表 過去10年間の電波・放送関係開発調査実績
第40表 過去10年間の通信・放送分野における円借款一覧表
第27表 無線局数の推移
第26表 無線局施設数 に戻る
第28表 テレビジョン放送局数の推移 に進む
