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昭和56年版 通信白書（資料編）
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操作方法
第1表 基幹メディアの国際比較
第2表 年度別引受内国通常郵便物数
第3表 年度別引受内国小包郵便物数
第4表 年度別外国郵便物数
第5表 年度別郵便局数
第6表 年度別郵便切手類・印紙売りさばき所，郵便差出箱及び郵便私書箱の数
第7表 電報取扱機関数の推移
第8表 電話取扱局数
第9表 加入電話等加入数の推移
第10表 種類別公衆電話数の推移
第11表 電話の附属装置等の状況
第12表 専用サービス一覧表
第13表 規格別専用回線数
第14表 有線放送電話の地域別施設状況
第15表 対外直線回線数の推移
第16表 対外直通回線設定対地及び伝送方式
第17表 国際電報，国際加入電信及び国際電話取扱数の推移
第18表 世界の主な海底同軸ケーブル一覧表
第19表 電電公社の固定資産の推移
第20表 電電公社の負債の推移
第21表 電電公社の総資本における固定資産，負債の構成比の推移
第22表 電電公社の外債発行状況
第23表 電電公社の建設投資額の推移
第24表 電電公社の職員数の推移
第25表 無線局施設数
第26表 無線局数の推移
第27表 テレビジョン放送局数の推移
第28表 受信料（月額）の推移
第29表 国際放送実施状況の推移
第30表 ＮＨＫの放送受信契約者数の推移
第31表 民間放送の営業収入の推移
第32表 無線従事者数の推移
第33表 諸外国の主要通信・放送衛生の諸元（運用中）
第34表 諸外国の主要通信・放送衛生の諸元（計画中）
第35表 昭和55年度までの研修員受入れ実績
第36表 昭和55年度までの専門家派遣，開発調査及び海外技術協力センタ協力の実績
第37表 過去10年間の電気通信関係開発調査実績
第38表 過去10年間の通信・放送関係開発調査実績
第39表 過去10年間の通信・放送分野における円借款一覧表
第40表 過去10年間の通信・放送分野における無償資金協力一覧表
第37表 過去10年間の電気通信関係開発調査実績
第36表 昭和55年度までの専門家派遣，開発調査及び海外技術協力センタ協力の実績 に戻る
第38表 過去10年間の通信・放送関係開発調査実績 に進む
