2020年、日本でも新型コロナウイルスの感染（かんせん）が広がりました。密閉（みっぺい）、密集（みっしゅう）、密接（みっせつ）の「3密（みつ）」や人と人との距離（きょり）をとる「Social Distancing（ソーシャルディスタンシング）（社会きょり拡大戦略（せんりゃく））」などがキーワードとなり、なるべく外出や人との接触（せっしょく）を避（さ）けたうえで社会生活ができる方法が模（も）さくされました。
有効（ゆうこう）な方法の一つとされたのが、テレワークです。多くの人が集まる場所での感染のリスクを減らすため、通勤ラッシュや人混みを回避（かいひ）することが求められる中、職場等への移動をしなくても働くことができるテレワークは、積極的（せっきょくてき）に活用されるようになりました。
総務省（そうむしょう）の調査では、2022年3月までにインターネットを使用したテレワークを行ったことがある人は30％程度となっています。
また、総務省の他の調査で、テレワークを行った人たちにテレワークのメリットを聞いてみると、通勤時間が削減される（81.5%）、好きな場所で作業をすることができる（53.8%）、自分や家族のための時間をとりやすくなった（45.1%）などの回答がありました。
まだ、テレワーク実施（じっし）のための環境（かんきょう）が整っていないなどの問題は残りますが、実施率（りつ）は上がっています。
教育分野では、新型コロナウイルス感染しょうの拡大（かくだい）に伴（ともな）い、多くの子どもたちや教職員が、長時間同じ場所に集まることによる感染リスクを低くするため、ICTを活用した遠隔・オンライン教育が進められました。児童生徒の１人１台端末（たんまつ）と高速（こうそく）大容量（だいようりょう）の通信ネットワークを一体的に整備（せいび）するGIGAスクール構想（こうそう）について、当初は2023年度までに進めていく予定でしたが、新型コロナウイルス感染しょうの拡大（かくだい）を踏まえ、スケジュールの大幅な前倒し（まえだおし）が行われました。
新型コロナウイルス感染しょう拡大防止（かくだいぼうし）に伴（ともな）う外出自しゅくを受けて、観客や来場者を集めるスポーツやエンターテインメントイベントの多くは中止や延期（えんき）になりました。無観客でのオンライン配信や、遠隔地にいながら参加できるようにするVRの活用、イベントのオンライン開催などが増（ふ）えています。
