凡例 第1章 特集 ITがひらく21世紀 第2章 情報通信の現況 第3章 情報通信政策の動向 情報通信年表・注記・調査概要

第1章 第2節

(2)利用実態

女性の大部分は私用目的中心の利用

 「生活の情報化調査」によれば、携帯電話又はPHSの利用目的については、全体では「全部が私用」又は「ほとんどが私用」と回答した割合の合計は68.0%にのぼっており、私用目的中心に利用されていることが多い。その内訳をみると、男性は「全部が私用」又は「ほとんどが私用」と回答した割合が53.1%、「ほとんどが仕事関係」又は「全部が仕事関係」と回答した割合が29.6%となっている。しかし、女性は「全部が私用」又は「ほとんどが私用」と回答した人が87.4%と私用目的中心がほとんどである点において大きな差がみられる(図表1))。
 通話回数については、発信回数では「週に1〜6回」が29.0%、「1日1〜2回」が27.2%となっている。受信回数についても、「週1〜6回」が27.6%、「1日1〜2回」が21.1%であり、発信と同様の傾向である。1日に1回以上の発信又は受信する割合は、それぞれ55.5%、50.4%である(図表2))。
 通話時間については、比較的短い時間の利用が多く、5分間までの通話時間で73.1%を占めており、5分以上の通話時間は、長くなる程、減少する傾向にある(図表3))。
 また、携帯電話等の利用形態については、通話以外にショートメッセージ等のデータ通信のための利用が増えてきていることが特徴的である。データ通信の代表例であるショートメッセージと通話(音声)の利用頻度を比較すると、A社、B社では1年間に音声はそれぞれ約1.2倍、約1.7倍となったのに対し、ショートメッセージはそれぞれ約2.7倍、約5.5倍となった(図表4))。なお、「生活の情報化調査」によれば、ショートメッセージの利用頻度については、図表5)のとおりである。
 「第6回情報通信利用者動向調査」によれば、通話相手が自宅にいる場合は、全体では「相手の加入電話のみにかける」又は「相手の加入電話にかける方が多い」と回答した割合は44.0%であるが、「相手の携帯電話のみにかける」又は「相手の携帯電話にかける方が多い」と回答した割合も37.2%を占めている。年齢別にみると、10代では、「相手の携帯電話のみにかける」又は「相手の携帯電話にかける方が多い」が、70.1%を占めるなど、若年層ほど相手への通話手段として携帯電話を利用している。年代が上がるにつれ、携帯電話よりも、加入電話にかける割合が高くなっており、50代になると、10代とは対照的に「相手の加入電話のみにかける」又は「相手の加入電話にかける方が多い」が、64.1%となっている(図表6))。

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「生活の情報化調査」により作成

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「生活の情報化調査」により作成

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「生活の情報化調査」により作成

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各社資料により作成

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「生活の情報化調査」により作成

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「第6回情報通信利用者動向調査」(野村総合研究所)により作成