用語解説 |
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| 索引 | 用語 | 用語解説 | 主な使用箇所 |
|---|---|---|---|
| Ａ | ASP | Application Service Providerの略。各種業務用ソフト等のアプリケーションソフトをデータセンタ等において運用し、インターネット経由でユーザー(企業)が利用できるようにするサービス提供者のこと。 | 1章2節-3(4) |
| B | Bluetooth | 携帯電話、ノートパソコン、PDA等におけるデータ通信用の通信規格。2.4GHz帯の電波を利用し、1〜2Mbpsの速度で通信を行うことが可能であり、通信範囲は10m程度。電波を利用するため、赤外線通信とは異なり、遮へいするものがあっても通信可能となるため利用範囲が広がるものと期待されている。 | 1章7節-2 1章7節-3 |
| BtoB | Business to Businessの略。一般に企業間商取引のこと。電子商取引を分類するときに、B to BとB to C（企業・消費者間商取引）に分けることが多い。 | 1章2節-3(1) | |
| BtoC | Business to Consumerの略。一般に企業・消費者間商取引のこと。電子商取引分類するときに、B to B（企業間商取引）とB to Cに分けることが多い。 | 1章2節-3(1) | |
| Ｃ | CD-R | Compact Disk Recordableの略。書込みが可能なCDで、データ保存用等に利用され、既存のCD-ROMやCDプレーヤーとも互換性あり。ただし一度書き込んだデータの消去は不可能。また、複数回の書込み・消去が可能なCD-RW (Compact Disk ReWritable)もある。 | 1章5節-3 |
| CDN | Contents Delivery Networkの略。高品質のコンテンツをインターネット経由で配信するためのプラットフォームとして、コンテンツ配信、課金、ユーザー認証、著作権保護等を同時に行うソリューションサービス。 | 1章5節-5 | |
| D | DSL | Digital Subscriber Line(デジタル加入者線)の略。電話用のメタリックケーブルにモデム等を設置することにより、高速のデジタルデータ伝送を可能とする方式の総称。 | 1章1節-3 |
| Ｆ | ＦＴＴＨ | Fiber To The Homeの略。各家庭まで光ファイバケーブルを敷設することにより、数十Mbpsの超高速インターネットアクセスを可能とするもの。 | 1章1節-3 2章5節-1(1) 1) |
| FWA | Fixed Wireless Accessの略。加入者系無線アクセスシステムのこと。P-P(対向)方式、P-MP(一対多)方式があり、それぞれ最大156Mbps、10Mbpsの通信が実現可能。 | 1章1節-3 2章5節-1(1) 1) |
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| Ｇ | GPS | Global Positioning Systemの略。低軌道周回衛星を利用して正確な軌道と時刻情報を取得することにより、現在位置の緯経度や高度を測定するシステムのこと。全地球測位システム。 | 1章1節-4 |
| Ｈ | HTML | Hyper Text Markup Languageの略。ウェブぺージを記述する際などに用いる言語であり、インターネット上のウェブページは、基本的にHTMLで書かれている。文書は、普通のテキストファイルであるが、テキスト中にタグと呼ばれる書式属性を定義する文字列を埋め込み、文字の改行位置やフォント、画像の配置等を記述する。ハイパーリンクという機能によって、ネットワーク上の他のウェブページに簡単に移動することができることが大きな特徴。 | 1章5節-1 |
| Ｉ | IDS | Intrusion Detection Systemの略。侵入検知システムとも呼ばれ、ネットワーク上の通信やアクセスを監視し、不正侵入を検知した場合に警報を発するツールのこと。 | 1章6節-4 |
| IMT-2000 | Internatinal Mobile Telecommunications-2000の略。世界共通に分配された主に2GHz帯の電波を用いて世界中のどこでも使用できるグローバルサービスと最大２Mbpsの高速データ通信が可能な高速・高品質のマルチメディア移動通信システム。第３世代移動通信システムと呼ばれている。 | 1章1節-5 | |
| IP | インターネットによるデータ通信を行うために必要な通信規約。現在使用されているものはバージョン４(IPv4)である。 | 1章7節-3 3章3節-1(3) |
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| IPv6 | Internet Protocol version 6の略。現在使用されているインターネットプロトコル（ＩＰｖ４）に比べて、はるかに多くの端末を接続することが可能、セキュリティが向上、などの特徴を有する。 | 1章7節-3 3章3節-1(3) |
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| IPアドレス | インターネット等のTCP/IP環境に接続されているコンピュータの識別番号のこと。インターネットの場合、同じ番号が重複しないように、InterNICが、IPアドレスを一元管理し、各国・地域のNIC（日本の場合はJPNIC）に割り当てている。現在利用されているバージョン4（IPv4）では、IPアドレスは32bitの電子情報によって構成され、8bitずつ、４組の数字（0から255まで）に区切って表される（例：123.2.46.155）。 | 1章6節-4 1章7節-3 3章3節-1(3) |
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| ISDN | Integrated Services Digital Network（総合デジタル通信サービス）の略。電話やデータ通信等のサービスを統合的に取り扱うデジタル通信網。 | 2章2節-2(1) | |
| ISP | →インターネット・サービス・プロバイダの項参照 | 1章2節-3(3) | |
| ITU | International Telecommunication Union （国際電気通信連合）の略。電気通信に関する国連の専門機関であり、多国間の円滑な通信を行うため、世界各国が独自の通信方式を採用することによる弊害の除去や、有限な資源である電波の混信の防止、電気通信の整備が不十分な国に対する技術援助等を目的としている。 | 1章1節-5 3章8節-3 |
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| IX | Internet eXchangeの略。インターネット・サービス・プロバイダ（ＩＳＰ）相互間を接続する接続点。この相互接続により、異なるプロバイダに接続しているコンピュータ同士の通信が可能となる。 | 2章5節-1(3) | |
| J | Java | 米国のサン・マイクロシステムズが開発したプログラミング言語の一つ。現在では一部の携帯電話端末を含めた様々なインターネット接続端末で利用可能であり、汎用性の広さから、ネットワーク上でのプログラミングに広く利用されている。 | 1章1節-4 1章5節-1 |
| JPドメイン名 | 世界各国に割り振られる国別ドメイン名のうち、末尾がjpとなっている日本向けのドメイン名。2002年4月にJPドメイン名の登録管理業務がこれまでのJPNICから（株）日本レジストリサービス（JPRS)に移管されている。 | ||
| JPNIC | Japan Network Information Center（(社)日本ネットワークインフォメーションセンター）の略。IPアドレスやドメイン名等、インターネット接続に必要不可欠な資源の日本国内における登録管理の在り方について検討を進めている。 | 3章3節-1(3) | |
| Ｌ | LAN | Local Area Networkの略。企業内やビル内、事業所内等の狭い空間においてコンピュータやプリンタ等の機器を接続するネットワーク。 | 1章2節-2(1) |
| Ｍ | MP3 | MPEG1 / Audio Layer 3の通称。音声データを、高音質のままで圧縮するデータフォーマットの一つ。このフォーマットの音声データは、パソコンを用いてCD等の音源から手軽に作成可能であり、専用の携帯型音楽プレーヤー等で手軽に再生等が可能なため急速に普及している。 | 1章5節-1 |
| Ｎ | Napster | PtoPにより、ネットワークに接続されたパソコン等が直接に音楽ファイル等の検索・交換を行うためのソフトウェア。米国Napster社の商標。 | 1章5節-3 |
| ＮＳＰＩＸＰ２ | Network Service Provider Internet Exchange Point 2の略。ＷＩＤＥプロジェクトにより運営されている、我が国における中心的な商用ＩＸの一つ。 | 2章5節-1(3) | |
| Ｐ | PDA | Personal Digital Assistantの略。→携帯情報端末の項参照 | |
| PtoP | Peer to Peer（ピア・トゥ・ピア)の略で、P2Pと表記する場合もある。従来のクライアント・サーバー型のシステムのようにサーバーに集められたデータを複数の端末(クライアント)から引き出して利用するのではなく、パソコン等のあらゆる端末に格納されたデータを直接やりとりするシステム及びサービスのこと。 | 1章5節-3 1章7節-1 |
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| Ｓ | ＳＯＨＯ | Small Office Home Officeの略。企業に属さない個人起業家や自営業者等が情報通信ネットワークや情報通信機器を活用し、自宅や小規模な事務所で仕事をする独立自営型のワークスタイル。情報通信を活用した遠隔型のワークスタイルである「テレワーク」の一形態と考えられる。 | 3章4節-2 |
| Ｔ | ＴＣＰ／ＩＰ | Transmission Control Protocol / Internet Protocolの略。インターネット等で用いられているネットワーク上でデータを交換する際の通信規格（プロトコル）。本来はＴＣＰとＩＰという二つの別なプロトコルのことであるが、二つをあわせてＴＣＰ／ＩＰと呼ばれることが多い。 | 1章2節-3(5) |
| ＴＬＯ | Technology Licensing Organizationの略。技術移転機関。大学や研究機関等による研究成果を産業界に移転するための機関。大学等が保有する発明等の権利を民間企業にライセンスし、その使用料を大学や研究者に配分する。 | 1章2節-4(4) | |
| V | VOD | Video On Demandの略。利用者が見たい映像コンテンツを、見たいときに（オンデマンドで）見ることが可能な映像コンテンツ配信の総称。蓄積型のインターネット放送などがこれに該当する。 | 1章5節-4 |
| Ｗ | WIDEプロジェクト | Widely Integrated Distributed Environmentsの略。インターネット等の大規模広域分散環境の構築に関する研究開発を目的として、学術研究機関や民間企業等により運営されている我が国のプロジェクト。 | 2章5節-1(3) |
| X | XML | eXtensible Markup Languageの略。ＨＴＭＬと同様に、ウェブぺージを記述する際などに用いる言語であり、テキスト中にタグと呼ばれる書式属性を定義する文字列を埋め込み、文字列の位置付け等を記述する。ＨＴＭＬとの違いは拡張性にあり、ＸＭＬでは任意のタグを定義してＨＴＭＬにはない書式属性を定義することが可能。 | 1章7節-4 |
| あ | アカウント | コンピュータやネットワークへのアクセス権のこと。 | 1章5節-1 |
| アンチウイルスツール | パソコン等のオペレーティングシステムに常駐し、コンピュータウイルスを検出・除去する機能を持つアプリケーション。 | 1章6節-3 | |
| い | 委託放送事業者 | 受託放送事業者(受託国内放送をする無線局の免許を受けた者)に委託して、自己の放送番組をそのまま送信させる業務を行うことに関し総務大臣の認定を受けた者。 | 1章1節-6 3章3節-2(2) 3章3節-2(3) |
| インキュベータ | 新しく事業を興す人たちに対し、資金、技術、ノウハウ等を提供してバックアップする施設、機関。 | 1章2節-4(4) | |
| インターネット・サービス・プロバイダ | インターネットへの接続サービスを提供する事業者。1991年に米国でＣＩＸ（商用インターネットの相互接続に関する組織）が設立されたことによりインターネットの商用利用が可能となり、インターネットへの接続をビジネスとして提供するインターネット・サービス・プロバイダが次々と誕生した。ＩＳＰともいう。 | 1章2節-3(3) | |
| インターネット放送 | インターネットを経由して映像・音声情報を配信するシステム及びサービスのこと。一つの映像・音声情報を多数の受信者に向けて配信することから、通信と放送の中間領域に属するサービスであるとみなされこのように呼ばれるが、ネットワーク上で受信者を特定して送信しているため、通常は放送法上の「放送」とはみなされない。 | 1章5節-1 | |
| イントラネット | TCP/IPを用いて接続される構内ネットワークの総称。 | 1章2節-2(1) | |
| インターネット・オークション | インターネット上で個人間における物品の売買を行うことが可能な、市場(フリーマーケット)。購入希望者が物品の購入希望価格を提示し、最も高い価格を提示した人に自動的に販売が決定する仕組からオークションと呼ばれる。 | 1章6節-2 | |
| インターネットガバナンス | インターネットの管理のことで、具体的には、インターネットによる通信の基本要素である、ドメインネームとIPアドレスの管理のこと。 | 3章3節-1(3) | |
| う | ウェブサービス | インターネットを使ったアプリケーション連携サービスの一つ。ウェブアプリケーションから、他のウェブサイト上のアプリケーションを自動的に呼び出して利用することを可能とすることで効率的なサイト運営とコラボレーションを可能とする。 | 1章7節-1 1章7節-4 |
| え | エクストラネット | インターネット関連技術を利用して構築される情報通信網で、企業や学校等に構築されたイントラネットを相互接続したネットワークのこと。 | 1章2節-2(1) |
| エンジェル | ベンチャー企業に投資・支援する個人投資家。 | 1章2節-4(3) | |
| か | 霞が関ＷＡＮ | 各省庁のＬＡＮを結ぶ省庁間ネットワーク(WAN)。平成９年１月に運用を開始している。 | |
| け | 携帯情報端末 | 日常的に持ち歩くことを想定して設計された小型のコンピュータ。個人情報等を管理する電子手帳の機能に加えて、パソコンと連携することでデータベースとしての機能を持つものが多い。PDA(Personal Digital Assistant)ともいう。 | 1章7節-2 |
| ケーブルインターネット | ケーブルテレビ用のケーブルを用いて提供するインターネット接続サービスのこと。通常、高速で常時接続型のサービスが提供される。 | 1章1節-3 | |
| こ | コンテンツプロバイダ | コンテンツをネットワーク上で配信する事業者のこと。必ずしもコンテンツ制作者(著作者)とは一致しない。 | 1章5節-5 |
| コンピュータウイルス | 電子ファイル、電子メール等を介して次々と他のコンピュータに自己の複製プログラムを潜伏させていき、その中のデータやソフトウェアを破壊するなどの害を及ぼすコンピュータプログラム。 | 1章6節-1 1章6節-2 |
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| さ | サイト | 英語で「敷地、位置」のこと。転じて、インターネットの場合には、ホームページ等のコンテンツがおかれている場所のことを指す。例えば、ウェブサイトといえばホームページのコンテンツがおかれているインターネット上の場所を指す。 | 1章5節-1 |
| サイバーテロ | 情報通信ネットワークや情報通信システムを利用した、国民生活や社会経済活動に重大な影響を及ぼす可能性がある重要インフラ（情報通信、金融、航空、鉄道、電力 等）への攻撃のこと。 | 3章6節-2(2) | |
| 最終消費財 | 企業・国民に直接消費される財。 | 1章2節-3(6) | |
| 産業連関表 | 一国の国民経済の相互依存関係を、特に産業間の生産技術的な連結関係を中核に表したもの。生産面の構造を、支出面の需要構成と分配面の所得の部門構成から一覧表形式で表している。一国において一定期間の間に産業が生産した財・サービスが、縦の列の投入高（費用額）、横の行の産出高（販売額）の行列（マトリクス）形式で表されており、投入産出表（Ｉ−Ｏ表）またはレオンチェフ表ともいう。我が国の産業連関表は５年ごとに作成されている。 | 1章2節-1(1) 2章1節-5 |
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| サーバー | ネットワーク上でサービスや情報を提供するコンピュータのこと。インターネットではウェブサーバー、DNSサーバー（ドメインネームサーバー）、メールサーバー（SMTP／POPサーバー）等があり、ネットワークで発生する様々な仕事を内容に応じて分担し集中的に処理している。 ・ウェブサーバー：ホームページなどのコンテンツを収め情報提供を行う ・DNSサーバー：ＩＰアドレスとドメイン名の変換を行う ・SMTP／POPサーバー：電子メールの送受信を行う |
1章5節-1 1章5節-3 1章6節-2 |
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| し | 情報家電 | 家庭用の電化製品でネットワーク接続されるもの。パソコンなどの情報機器も内包するが、むしろネットワーク接続型の音楽再生機器や家庭用ゲーム機、白物家電等の従来ネットワーク接続機器とは考えられなかったものを指すことが多い。 | 1章7節-3 3章7節-10 |
| す | ストリーミング | ネットワーク上で映像情報などを送受信しながら、同時に再生する技術。これによりインターネット放送が実現される。 | 1章5節-1 |
| せ | 生産関数 | 一定の生産単位（工場・企業、1国経済など）の生産期間における生産要素の投入量と財の産出量との間の関係。 | 1章2節-1(2) |
| セキュリティホール | コンピュータ上のアプリケーション等に存在する、情報セキュリティの不備。これを悪用することでネットワークへの不正アクセス等が可能となる。 | 1章6節-1 1章6節-2 |
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| そ | 総合行政ネットワーク | 地方公共団体間を相互に接続するとともに、国のネットワークである霞が関ＷＡＮとも接続する広域的でセキュリティの高い行政ネットワーク。平成14年４月に都道府県・政令指定都市と接続を実現し、平成15年度までにすべての市町村との接続を推進している。 | 1章3節-1(3) 3章5節-4 |
| た | ダイヤルアップ | 電話回線を経由してコンピュータをインターネット等に、その都度接続する方法のこと。 | 1章1節-3 |
| 第一種電気通信事業 | 自ら電気通信回線設備を設置し、電気通信サービスを提供する事業。 | 2章2節-1(1) | |
| 第３世代移動通信システム | →IMT-2000の項参照 | 1章1節-5 | |
| 第二種電気通信事業 | 自ら電気通信回線設備を持たず、第一種電気通信事業者から回線設備を借りて電気通信サービスを提供する事業。なお第二種電気通信事業は、国際通信サービスを提供する事業及び公専公接続（専用線の両端に公衆網を接続するもの）により音声を伝送するサービスを提供する特別第二種電気通信事業と、その他の一般第二種電気通信事業とに区分される。 | 2章2節-1(1) | |
| 第４世代移動通信システム | IMT-2000の次の世代となる携帯電話の規格。2010年の実用化を目指して、今後、規格の策定作業が進められていく予定。 | 3章3節-1(5) | |
| ダウンロード | ネットワーク上の他のコンピュータにあるデータ等を、自分のコンピュータへ転送し、自分のコンピュータに保存すること。 | 1章5節-1 1章5節-2 |
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| ち | 中継系ネットワーク | 通信設備のうち、交換機間を中継する伝送路のこと。 | 2章5節-1(2) |
| 中間財 | 別の生産物の生産に用いられる財。 | 1章2節-3(6) | |
| て | データセンタ | インターネット上でデータの保管等のアウトソーシングを受け、データ等を保管・管理するサービス。インターネットデータセンタ(IDC)とも呼ばれる。高度なセキュリティ環境を有し、サーバーやストレージ等を大量に保管・管理する。 | 1章2節-3(1) 1章7節-1 |
| デジタル放送 | デジタル信号を用いて放送する方式。また、その放送。高品質な放送が可能で、既存のアナログ放送に比べて電波の利用効率が高い、コンピュータ等との相互接続が容易、等のメリットを有する。 | 1章1節-6 | |
| テレワーク | 情報通信を活用した遠隔勤務型のワークスタイル。テレワークの形態としては、本社から離れた近郊の事務所に出勤して仕事をする「サテライトオフィス勤務」、自宅に居ながら仕事をする「在宅勤務」、携帯情報端末を利用して移動先でも仕事をする「モバイルワーク」などがある。 テレワークにより、通勤負担の軽減、労働生産性の向上、育児・介護と仕事の両立、女性・高齢者・障害者の就業機会の拡大、交通代替による二酸化炭素排出量の削減等が期待されている。 |
3章4節-2 | |
| 電気通信役務利用放送 | 公衆によって直接受信されることを目的とする電気通信の放送であって、その全部または一部を電気通信事業を営む者が提供する電気通信役務を利用して行うもの。 なお、例えば、受信者からのアクセスに応じて個別に送信を行うサービスのように送信者が不特定多数の受信者にむけて同時かつ一方的に送信する形態ではないサービスは、電気通信役務利用放送には該当しない。 |
3章3節-3(2) | |
| 電子商取引 | インターネットを用いて財やサービスの受発注を行う商取引（いわゆるインターネットショッピング）の総体のこと。情報通信白書では、ＴＣＰ／ＩＰと呼ばれる通信規格を利用したコンピュータネットワーク上での商取引全体を指している。平成12年版通信白書までに用いられていたインターネット・コマ―スと同義。 | 1章2節-3(1) | |
| 電子署名 | デジタル文書の正当性を保証するために付けられる署名情報。文字や記号、マークなどを電子的に表現して署名行為を行うこと全般を指す。現実の世界で行われる署名を電子的に代替したもの。特に、公開鍵暗号方式を応用して、文書の作成者を証明し、かつその文書が改ざんされていないことを保証する署名方式のことを「デジタル署名」という。 | 1章2節-3(2) 3章6節-1(4) |
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| 電子透かし | 画質や音質等にはほとんど影響を与えずに、映像・音声等の電子ファイルに著作権情報等を埋め込む技術のこと。映像・音声コンテンツをインターネット上で販売する場合などには、購入者情報を埋め込んでおくことで、その複製ファイル等がインターネット上で流出しても、誰が購入したファイルかを追跡することが可能となることから、複製防止技術として期待されている。 | 1章5節-5 | |
| 電子認証 | 第三者が、ある電子署名が本人によって行われたことを証明することであり、公開鍵暗号方式によるデジタル署名についていえば、第三者である認証機関がデジタル署名に用いられる公開鍵の所有者の本人確認を行い、電子署名を発行して証明することとなる。 | 1章2節-3(1) 3章6節-1(4) |
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| と | ドメイン名 | インターネットに接続されたコンピュータを識別するためのもので、いわば、インターネット上の住所。コンピュータの識別番号を数字だけで表記するＩＰアドレスコード（例：112.104.11.097）を、人間が判りやすいアルファベットに置き換えた名称で、コンピュータを、存在する地域や所有する組織の属性などを用いて標記する（例：総務省のホームページアドレスでは、「www.soumu.go.jp」の部分をいう）。 一般に「ホスト名（例：www）あるいはサブドメイン名（例：postal)」「組織名（例：soumu）」「組織コード（例：go）」「国別コード（例：jp）あるいは一般コード（例：com）」によって構成されている。www.soumu.go.jpというドメイン名は、「日本(jp)の、政府(go)の、総務省(soumu)の、ＷＷＷサーバー(www）」を表している。 |
3章3節-1(3) |
| な | ナップスター | →Napsterの項参照 | 1章5節-3 |
| ね | ネットワークゲーム | ネットワーク上でコンピュータ同士を直接接続して利用するタイプのゲーム。インターネット上にはネットワークゲームが利用できるウェブサイトが多数開設されている。 | 1章5節-1 |
| ネットバンク | インターネット銀行のこと。実店舗等はもたず、インターネット上で運営されており、安価な手数料で少額決済が可能になる等のメリットを有する。また、既存の銀行でインターネット上に店舗を開いている場合もあり、これを含む場合もある。 | 1章5節-2 | |
| は | バイオメトリクス | 指紋や瞳の光彩、声紋、筆跡等、利用者個人に固有の生体情報を用いて、本人認証を行う技術。 | 1章6節-4 |
| ハウジング | サーバーの設置スペースや基本設備を提供するサービス。 | 1章2節-3(3) | |
| パターンファイル | ウイルスチェック・プログラムに新しく発見されたウイルスの情報を追加するための更新情報ファイルのこと。このパターンファイルが常に最新のものに更新されていないと、ウイルスチェック・プログラムが最新のウイルスを検知できないため、セキュリティに不備ができることとなる。 | 1章6節-3 | |
| ひ | ピア・トゥ・ピア | →PtoPの項参照 | 1章5節-3 1章7節-1 |
| 非接触型ICカード | 電波を利用して、接触しない近接した距離においてデータを読み書きするICチップのこと。 | 1章7節-2 | |
| ビデオオンデマンド | →VODの項参照 | 1章5節-4 | |
| ふ | ファイアウォール | ネットワーク外部からのアクセスを制御するシステム(コンピュータ)で、不正アクセスの防御壁としての役割を果たす。 | 1章6節-3 1章6節-4 |
| フィルタリング | インターネット上に存在するコンテンツのうち成人向けの情報など受け取ることを望まない情報を遮断するための選別を行う仕組。 | 1章6節-4 | |
| 不正アクセス | 政府機関や企業、団体等の内部のコンピュータ・ネットワークに外部から正規の手続を経ずに不正に侵入する行為。 | 1章6節-2 1章6節-3 3章6節-2(1) |
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| プライバシーポリシー | 顧客やサイト利用者等の個人情報保護を目的として、企業・行政機関等が策定する自主的な遵守基準。企業等がこれを公表することにより、顧客等はその基準に従って当該サイト等を利用するか否かの判断基準とすることが可能となる。 | 1章6節-3 | |
| ブロードバンド回線 | FTTH、DSLをはじめとした高速・超高速アクセスを可能とするもので、動画像等のデータのスムーズな伝送を実現する回線のこと。 | 1章1節-3 | |
| ほ | ポータルサイト | サーチエンジン、ニュース速報、オンラインショッピング、掲示板(ＢＢＳ)等インターネット上の様々な情報が集約されたサイト。インターネット利用者がウェブに接続した際に最初に訪れる「入り口(ポータル：portal)」となるためこのように呼ばれる。 | 1章3節-4(2) |
| ホットスポット | ホテル・レストランなどの店舗や、空港・駅などの公共空間で、無線LAN等の無線アクセス機器を設置し、高速インターネット接続サービスを提供している場所のこと。 | 1章7節-2 3章3節-1(6) |
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| ホスティング | 顧客のサーバーをまとめて預かり、運用管理や基本設備を提供するサービス。 | 1章2節-3(3) | |
| む | 無線LAN | 無線を使って構築されるLANのこと。2.4Hz帯を使用したIEEE 802.11bと呼ばれる規格が現在最も利用されている。また、この技術を用いて、LANだけではなく、ホットスポット・サービスの提供も進められている。 | 1章7節-2 3章3節-1(6) |
| ゆ | ユビキタスネットワーク | 「いつでも、どこでも、誰でもアクセスが可能」なネットワーク環境のこと。なお、ユビキタスとは「いたるところに偏在する」という意味のラテン語。 | 1章7節-1 3章7節-11 |
| れ | レイティング | インターネット上のコンテンツを一定の基準に基づいて分類すること。 | 1章6節-4 |
| わ | ワーム | コンピュータウイルスの一種で、自己増殖型のプログラムのこと。 | 1章6節-2 |