テラヘルツ波帯の情報通信利用の調査検討を再開

報道発表／平成22年9月15日

 　近畿総合通信局（局長：野津 正明）は、テラヘルツ波を利用した無線による高速・大容量通信の可能性等を検討するため、昨年度に引続き、産学官連携による「テラヘルツ波帯の情報通信利用に関する調査検討会」を開催し、検討を行うこととします。

テラヘルツ波（注）は、非金属を透過することや人体への影響が少ないこと等の特性から、近年、非破壊検査（芸術品・文化財等）、セキュリティ（禁止薬物・危険物検査等）、医療（皮膚癌診断等）、農業・食品（残留農薬検査等）などの分野で、新産業への応用に向けた研究開発・実利用が進められています。

一方、情報通信分野においては、研究開発から実利用に向かう転換期にあり、将来的には、高速大容量無線、高精細映像データ（ハイビジョン映像など）の非圧縮無線伝送などへの応用や送受信機の小型化等が期待されています。

近畿総合通信局では昨年度、テラヘルツ波を利用した無線による高速・大容量通信の利用の可能性及び課題を探るための調査検討会を開催し、これらの検討結果を取りまとめ報告書を公表しました。（平成22年4月15日報道発表）。

今年度も引き続き、未検討の課題を含め、利活用が期待される分野への貢献と課題及び動向等の検討を行うことを目的に、年度内に5回程度の検討会の開催を行うものです。

（注）テラヘルツ波とは、1テラヘルツ（10の12乗ヘルツ）前後の周波数の電磁波で、光波の直進性と電波の透過性を兼ね備えた波長領域です。テラヘルツ波の研究開発が周波数の低い方から高い方に向かって進んでいる中、今回の調査検討会では、近未来を念頭に置いて、0.1テラヘルツから0.5テラヘルツ程度までを検討対象とします。

連絡先

近畿総合通信局　情報通信部　情報通信連携推進課
担当：石塚、中居、堺
電話：06-6942-8623