凡例
1 この白書においては,以下の略号等を使用している。
NTT:日本電信電話株式会社
KDD:国際電信電話株式会社
NHK:日本放送協会
民放連:(社)日本民間放送連盟
ITU:国際電気通信連合
CCITT:国際電信電話諮問委員会
CCIR:国際無線通信諮問委員会
APT:アジア・太平洋電気通信共同体
OECD:経済協力開発機構
インテルサット:国際電気通信衛星機構
CATV:有線テレビジョン放送
DDX網:ディジタルデータ交換網
VENUS-P:国際公衆データ伝送サービス
ISDN:サービス総合ディジタル網
パソコン:パーソナル・コンピュータ
民活法:民間事業者の能力の活用による特定施設の整備の促進に関する
臨時措置法
テレトピア構想:未来型コミュニケーションモデル都市構想
2 使用した数値は,特にことわらない限り,61年度のものである。
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