平成20年版 情報通信白書（資料編）

Baltagi, Badi H. （2005）, Econometric Analysis of Panel Data, Thrid Edition, John Wiley & Sons Ltd.

「NHK年鑑」各年度版

NHK放送文化研究所「平成19年6月　全国個人視聴率調査」

Wooldridge, Jeffrey M. （2002）, Econometric Analysis of Cross Section and Panel Data, MIT Press.

財団法人マルチメディア振興センター「ワールド・テレコム・アップデート」各号

篠崎彰彦（1996）「米国における情報関連投資の要因・経済効果分析と日本の動向」『調査』第208号、日本政策投資銀行

篠崎彰彦（2003a）「情報技術革新の経済効果―日米経済の明暗と逆転―」日本評論社

篠崎彰彦（2003b）「通信産業における設備投資の経済効果分析―生産・雇用誘発力と外部効果の計測―」『InfoCom Review』Vol.31、情報通信総合研究所

社団法人日本民間放送連盟「日本民間放送年鑑」各年度版

情報通信総合研究所（2007）「情報化投資と情報資本ストックの推計について」『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』No.07-1、情報通信総合研究所

情報通信総合研究所（2008）「都道府県別情報資本ストックの推計について」『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』No.08-1、情報通信総合研究所

総務省「家計調査」（総世帯）

総務省「事業所・企業統計調査」

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008a）「ICT関連企業を取り巻く事業環境と制度に関する国際比較調査」（委託先　三菱総合研究所）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008b）「ICT産業の動向と国際競争力に関する調査研究」（委託先　ガートナー）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008c）「ICT分野における研究開発状況の国際比較に関する調査」（委託先　未来工学研究所）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008d）「海外主要国における情報通信関連政策・事業者等に関する調査」（委託先　財団法人マルチメディア振興センター）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008e）「ICTの経済分析に関する調査」（委託先　アクシスリサーチ研究所）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008f）「地域の情報化への取組と地域活性化に関する調査研究」（委託先　日本総合研究所）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008g）「平成18年度情報流通センサス報告書」（委託先　アライド・ブレインズ）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008h）「ユビキタス化による地域経済成長に関する調査」（委託先　情報通信総合研究所）

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2008i）「ユビキタスネット社会における情報接触及び消費行動に関する調査研究」（委託先　みずほ情報総研）

総務省情報通信政策研究所（2008a）「ブログの実態に関する調査研究」

総務省情報通信政策研究所（2008b）「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」

総務省「通信産業基本調査」各年度版

総務省「通信動向利用調査」各年度版

総務省「通信利用動向調査報告書」各年版

総務省「平成18年版過疎対策の現況」

総務省「平成19年科学技術研究調査報告書」

総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007）「情報通信による経済成長に関する調査」

総務省情報通信政策研究所「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」

電通（平成19年）「日本の広告費」

特許庁「平成19年重点8分野の特許出願状況」

深尾京司・岳希明（2000）「戦後日本国内における経済収束と生産要素投入−ソロー成長モデルは適用できるか−」『経済研究』 Vol.51、 No.2、一橋大学経済研究所

文部科学省「平成18年度大学等における産学連携等実施状況調査」