平成20年版 情報通信白書（資料編）

　ユビキタス化を表す諸変数として、固定電話加入契約数、情報流通センサス選択可能情報量、移動体通信加入契約数、パソコン世帯普及率、インターネット利用行動者率、ブロードバンド契約数、企業におけるテレワーク実施率及びソフトのマルチユースの割合の8系列を選択した（図表1）。ただし、比率データでないものは人口又は世帯数で除している（詳しくは後述）。総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007）の日本全国のユビキタス指数と同様のデータで、都道府県別にデータが取れるものを選択したが、企業におけるテレワーク実施率とソフトのマルチユースの割合は都道府県別の統計が存在しないため、全国値を用いている。

　なお、これら8種類のデータは元データのままでは測定単位が異なるため（例えば、加入、％等）、まずは上記の原データの測定単位を揃える必要がある（データの基準化）。ここでは、地域間の違いをとらえるため、系列ごとの基準化は2000年の東京都の値を100として指数化した（図表3、縦軸は対数）。この際、割合と契約数が混在するという問題を避けるために、固定電話加入契約数、情報流通センサス選択可能情報量、移動体通信加入契約数は人口で除し、ブロードバンド契約数は世帯数で除した後で指数化した。

　考慮する変数の増減による非連続な増大を防ぐため、この8種類のデータ系列を系列数が同じ期間ごとに区切り、ユビキタス指数として集計する。なお、ブロードバンド契約数データが入手できる期間が、[1]中国地方（1998年以降）、[2]信越、北陸、東海地方（1999年以降）、[3]その他の地方（2000年以降）と9地域ごとに異なるため、期間の区分は以下の3パターンに分かれる（図表4）。

　集計に当たっては、基準化後のデータについて以下の算出方法を取った。
[1]　上記期間ごとに対象となるデータの平均を取る（図表5　期間別基準化データの平均値）
[2]　[1]の数値の変化率を計算する（図表6　基準化データ平均値の変化率）
[3]　都道府県別ユビキタス指数把握開始年（1975年）を100としてその変化率を乗じる
[4]　[1]の都道府県別データの2000年の値（東京が100）を基に、[3]の都道府県別データの変化率を乗じて2000年以外の指数を算出する