東京オリンピック・パラリンピック組織委員会顧問をお務めになっている NPO法人STAND代表理事の伊藤数子さんは、長年障害者スポーツの普及活動に携わって来られました。 障害を乗り越え魅力溢れるプレーが次々と繰り出されるパラスポーツは、障害者の憧れであるばかりでなく、今やすべての人が観戦すべき、素晴らしいスポーツに成長しています。障害者スポーツをビジネスにすることに異を唱える人もある中で、スポーツとしてのパラスポーツの面白さを確信し、あえて「事業」にしたいと語る伊藤さん。パラスポーツこそ、お金を払って宣伝し、観戦する価値があることをICTで情報発信し、多くの人に知って貰いたいと考えて、パラスポーツのインターネット中継「モバチュウ」を開始するなど、熱心な活動を続けて来られました。
「パラリンピックはショーケース」。「ICT分野の皆さんの力を結集し、2020年東京パラリンピックに向けて、新しい製品、サービス、事業を生み出して行きましょう。」と呼びかけました。まだどこの会場でも実現していない、「パラリンピックの競技場を満席にする！」を目標に、今後とも努力を重ねていきたいと語る伊藤さんの、熱い思いが伝わって来る感動的な講演でした。
日本危機管理学会の原田理事長（株式会社国際社会経済研究所主幹研究員）、は、2012年のロンドン大会について、昨年現地調査をされました。同大会では、官民協力の下、危機管理のマネジメントシステム（PDCA）が確立されていたことが、サイバー危機管理が成功したキーポイントとなりました。
あと5年余に迫った東京オリパラが行われるのは、モバイルとInternet of Things（IoT）によるハイパーデジタル大会とも言うべき環境下です。安心、安全確実な大会開催を謳い、世界有数のインフラやセキュリティを売りとする東京大会を成功裡に終わらせるためには、官民協力、早期準備、繰り返しの訓練、テスト、リハーサルなど、余裕を持った計画とフレキシブルな対応が求められるとのこと。また、人材確保も喫緊の課題であり、東京オリパラによるICT関連市場の拡大で生じるビジネスチャンスを生かし、国民参加で最高のおもてなしを実現すべきと締め括られました。
