電波の人体に対する影響

  暮らしの中において、携帯電話、無線LANや電子タグなど電波利用の拡大や多様化に伴って、電波は健康に良くないのではないかという不安を抱いたり、電波の安全性について疑問を持つ方がおられます。

  このページでは、電波に不安や疑問を持つ方々に、正しい情報をわかりやすく説明します。

  紫外線や赤外線、可視光線、放送や通信に使われている電波も電磁波の仲間です。
また、レントゲン撮影に使われるエックス線も電磁波です。

  昔から電磁波は身の周りにありました。代表的なものとしては、太陽や雷、雲の中の放電などがあります。また、人間も赤外線を放出しています。

  電磁波には波のような性質があり、電界と磁界が影響しあいながら、空間を伝わっていきます。1秒間に振動する回数を周波数、1回振動する間に進む距離を波長といいます。

  電磁波は、1秒間30万Km進みます。

  例えば、池の中心で水面に手を置いて上下に動かしたところを想像してください。

  水面に波が立ち、中心から外側に向かって波が伝わっていきます。電磁波も同じように伝わっていきますが、水面のように水平だけでなく、球状に全ての方向に向かって広がっていきます。1秒間に手を上下に動かす回数が周波数に相当しますが、回数が多ければ多いほどエネルギーが必要となります。周波数が高ければエネルギーが大きくなり、周波数が低いほどエネルギーは小さくなります。

  電波は、電波法で周波数が3THz（テラヘルツ）以下のものと規定されています。

  エックス線などと比較すると周波数がきわめて低くエネルギーも小さいため、非電離放射線（物質の原子を電離させることができない電磁波）の仲間になります。

  画像をクリックすると、PDFファイルが開きます。

  電波は目に見えませんが、その強さは測定器を使えば知ることができます。
また、無線機の出力電力、アンテナ利得やアンテナからの距離などがわかれば、計算により知ることができます。

  電波の強さは、前述「2．電磁波と電波」で説明した「波」の大きさに相当します。

  電波の強さの物理量は、電界強度（単位は、V/m：ボルト毎メートル）、磁界強度（単位は、A/m：アンペア毎メートル）または、1平方センチメートルの空間を通過する電波の電力、電力束密度（単位は、mW/cm²：ミリワット毎平方センチメートル）で測定することができます。

  総務省では、平成17年度から生活環境の中の電界強度測定を実施しています。
測定結果は、下記アドレスからダウンロード（PDFファイル）することができます。

電磁環境の把握への対応について（PDFファイル：1.96MB）

  電波は、エックス線などの電離放射線と違い、物質の原子をはぎとる電離作用を引き起こしません。

  では、まったく影響がないかといえば、短期的な影響として、（1）高周波（100kHz（キロヘルツ）以上）のきわめて強い電波を浴びると体温が上がったり（熱作用）、（2）低周波（100kHz（キロヘルツ）以下）のきわめて強い電波を浴びることにより体内に電流が流れ、神経や筋肉に影響を及ぼす（刺激作用）ことが知られています。

  なお、（3）携帯電話基地局や放送局などから発射される弱い電波を長期間浴びた時の健康影響（非熱作用）については、現在のところ、熱作用による影響以外に根拠を示すことのできる影響は見つかっていません。

  私たちの生活になくてはならないものとなった電波を、安全に安心して利用するために、国（総務省）は、過去50年にわたる国内外の研究結果に基づいて、熱作用や刺激作用から電波防護指針を策定し、電波の強さの基準値（一般環境では、50倍の安全率をとったもの）を定め、電波法による規制をしています。

  具体的には、携帯電話基地局や放送局などで、発射する電波の強さが電波防護指針の基準を超える場所には、一般の人が立ち入ることができないように柵などを設けることになっています。

  また、頭の近くで使う携帯電話端末などは、あらかじめ、電波防護指針の基準（局所吸収指針）を守っていることを確認してからでないと販売できないようになっています。

  自宅の周りや市街地で、携帯電話基地局の鉄塔やマンションの屋上にあるアンテナが目に付きませんか。

  なぜ、山の上に基地局を建設しないのでしょうか。

  理由があります。

  携帯電話端末から出た電波は、携帯電話基地局を経由して通話をする仕組みになっています。

  山の上に携帯電話基地局を建設すると、ひとつの基地局で、広い通信エリアをカバーすることができます。

  この広い通信エリア内にある多くの携帯電話端末が同時に通信しようとすると、携帯電話基地局と携帯電話端末双方に大きな空中線電力（強力な電波の強さ）が必要となります。

  また、ひとつの基地局で同時に通信できる携帯電話端末数（人数）には限界があります。

  現在、携帯電話事業者が採用している「セル方式」の携帯電話サービスは、一つの基地局の通信エリアを狭く設計しています。「セル方式」の利点は、周波数利用効率がよく（繰り返し同じ周波数を使用できるため、基地局の数を増やせば、同時に通信できる人数が増える。）、電波の強さも弱くて（携帯電話端末の電池も長くもつ）すむことです。

  私たちの周りで携帯電話基地局のアンテナが目に付くようになった理由は、「セル方式」の基地局で携帯電話サービスを受けているからです。

  携帯電話端末は、基地局から近い時には、強い電波を出さなくても良好な通信をすることができるため、出力電力を最大出力の10分の1以下になるように制御するような仕組みになっています。

  従って、基地局が近くにあり、通信が良好にできる状態であれば（アンテナバーが最大）、携帯電話端末の発射する電波の強さは非常に弱くなっています。

  携帯電話基地局の電波防護基準値は、使用している周波数により、800MHz（メガヘルツ）帯は、約45ボルト毎メートル、その他の周波数帯は61.4ボルト毎メートル以下と定められています。

  実際に当局が、東海管内の複数の基地局がある場所、27ヶ所で測定した結果は次のとおりでした。

携帯電話基地局

0．010ボルト毎メートル 〜　0．891ボルト毎メートル

FM放送

0．016ボルト毎メートル 〜　2．512ボルト毎メートル

テレビ放送

0．008ボルト毎メートル 〜　1．122ボルト毎メートル

東海管内の電波状況の詳細は、下記のファイルをご覧下さい。

• 電波状況詳細：1/2（PDFファイル：2.29MB）
• 電波状況詳細：2/2（PDFファイル：1.66MB）

  自分の家の周囲に携帯電話基地局のアンテナが3ヶ所建っていた場合、3ヶ所からの電波を合計すると、電波防護指針の基準値を超えてしまうのでしょうか。
実際に計算してみましょう。

  3ヶ所の携帯電話基地局を「A基地局」「B基地局」「C基地局」とした場合、次の表のように計算します。

  注記

• （注1）電波の強さの値は、一例です。
• （注2）周波数が1.5GHz（ギガヘルツ）〜300GHz（ギガヘルツ）の場合の基準値

割合の自乗和の値が1を超えていなければ基準値を満足しています。
従って、電波の強さが1ボルト毎メートルの基地局が家の近くに100あったとしても割合の自乗の合計は、0.0265となり、自乗和の値「1」を超えないこととなります。

  携帯電話端末から発射された電波のエネルギーの一部は、人体に吸収され熱になりますが、定められた基準値（局所SAR）を超えなければ人体に悪影響はありません。

  また、この基準値は十分な安全率（50倍）が適用されているので、この数値を少し超えたからといって、それだけで直ちに人体に影響があるというものではありません。

  電波にさらされる度合いを表す物理量として、比吸収率（SAR：Specific Absorption Rate）が使われます。

  携帯電話端末のように人体頭部のすぐそばで使用する無線機器は局所SARが2W／kg（ワット毎キログラム）と定められています。

  局所SARの定義は、人体局所の任意の生体組織10gが任意の6分間で吸収したエネルギー量の平均値で、単位は［W／kg（ワット毎キログラム）］です。

  携帯電話端末のSAR値は、電気通信事業者のホームページから、確認することができますが、使用している携帯電話端末のSAR値に関係なく前述「6．携帯電話の仕組みと電波の強さ」で説明したとおり、通信が良好にできる状態（アンテナバーが最大）であれば、発射される電波の強さは、非常に弱くなっています。

  他機種と比較してSAR値が大きいからといって、常時強い電波を出しているわけではありません。

  健康リスクとは、人間が特定の有害性によって被害を受ける見込み、あるいは可能性をいいます。

  有害性とは人の健康に害を与えうるもの、あるいは状況のことをいいます。

  無線通信に使われている電波の健康への影響（有害性）で、現在はっきりしているものは熱作用に関連するものです。

  「熱作用」については、前述「5．安全のための基準」で説明したように、電波防護指針により守られていますので、「熱作用」により健康に悪影響が生じることはありません。

  「がん」や「その他の健康」に対して悪影響を及ぼすとの根拠は見つかっていません。

  弱い電波を長期間浴びることによる発がん性の有無について、動物実験などの研究が行われていますが、現在のところ有害性は確認されていません。

  例えば、車を運転すれば、事故を起こすリスクが発生します。スピードを上げればリスクも上がります。

  電波の健康リスクも、「有害性」「ばく露量（電波を浴びる量）」「ばく露量に対する影響度」などにより評価することが重要です。

  電波は、1888年にヘルツ（ドイツ）が電波の存在を「火花放電発生器」で実証してから100年以上いろいろな研究や実験をして、その性質はよくわかっています。

  また、健康への影響についても50年以上研究、実験がされ、現在も世界保健機関（WHO）の国際電磁界プロジェクトなどで多くの研究が進められています。

  総務省では、電波による人体への影響を科学的に解明するため、様々な研究を行い結果を公表しています。

下記アドレスから詳しい情報をご覧ください。

http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/seitai/protect/index.htm （総務省　電波利用ホームページへ）

  インターネットで情報検索をすれば、様々な情報を知ることができます。

  電磁波の生体影響についても、様々な情報を知ることができますが、その情報の信頼性や、正確なものであるかということを考えることが重要です。

  できるだけ、わかりやすく説明するため、専門用語を言い換えて説明しています。（例：ばく露→浴びる、または、さらされる。）そのため、次の参考資料を、あわせてご一読いただければと思います。

  下記アドレスから「電波の安全性に関する資料（パンフレット）」をダウンロード（PDFファイル）することができます。

http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/pr/index.htm#4000213（総務省　電波利用ホームページへ）

  東海総合通信局では、電波の安全性に関して不安や関心のある方を対象に、当局職員が「電波の安全性に関する出前説明」を行っています。

  お申込み先など、詳しい情報は、下記のとおりです。

参考

  総務省ホームページの下記アドレスにおいて、生体電磁環境に関する情報を提供しています。

電波防護指針

http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/medical/protect/index.htm（総務省　電波利用ホームページへ）

生体電磁環境研究推進委員会

http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/com/protect/index.htm（総務省　電波利用ホームページへ）

生体電磁環境に関する検討会

http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/policyreports/chousa/seitai_denji_kankyou/index.html（総務省ホームページへ）

電波の医療機器等への影響に関する調査

http://www.tele.soumu.go.jp/j/ele/medical/cyousa.htm（総務省　電波利用ホームページへ）

各種電波利用機器の電波が植込み型医療機器へ及ぼす影響を防止するための指針

http://www.tele.soumu.go.jp/j/ele/medical/chisi.htm（総務省　電波利用ホームページへ）

WHOファクトシート（日本語）

http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/pr/index.htm#4019919（総務省　電波利用ホームページへ）

1  生体電磁環境関係資料の紹介

  下記アドレスから、生体電磁環境関係の資料を参照することができます。_（注1）

  注記

• （注1）リンク先の資料については、それぞれのリンク先の著作権、二次利用のポリシーに従ってご利用ください。

携帯電話と発がんについての独立行政法人　国立がん研究センターの見解

2011年5月に国際がん研究機関（IARC）が携帯電話の使用について「発がん性があるかもしれない」と評価しました。当該評価に対する国立がん研究センターの見解が参照できます。

http://www.ncc.go.jp/jp/information/pdf/20110628.pdf（独立行政法人　国立がん研究センターホームページへ）

環境省　身のまわりの電磁界について

電磁界に関する基礎的な知識や、健康影響についての国際的な見解、我が国の取り組みなどを取りまとめた資料が参照できます。

http://www.env.go.jp/chemi/electric/material/minomawari.pdf （環境省ホームページへ）

無線設備の電波防護指針への適合性調査の報告書

携帯電話端末、無線LAN、WiMAXカード、トランシーバーなどのSAR等を測定した資料が参照できます。

http://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/ele/body/report/pdf/21-2.pdf（総務省ホームページへ）

各国（地域）の電波防護規制

電波ばく露による生物学的影響に関する評価試験及び調査平成18年度 海外基準・規制動向調査報告書より

http://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/ele/body/report/pdf/23.pdf（総務省ホームページへ）

各表をクリックすると、PDFファイルが開きます。

2  電波の強さの単位について

  電波の強さは、その単位により、次の表のように大きく変わってしまいます。

  1 ［mW／cm²］（ミリワット毎平方センチメートル）を単位ごとに換算すると、次の表のようになります。

  当局のホームページは、電波の強さを原則、電界強度［V／m］（ボルト毎メートル）で説明していますが、電力束密度を電界強度に換算する場合は、次の式により換算することができます。

3  電界強度の単位換算表

電界強度の単位、（V/m：ボルト毎メートル）と（dBμV/m：デシベル・マイクロボルト毎メートル）は、次の換算表で換算することができます。

「電界強度E（dBμV/ m：デシベル・マイクロボルト毎メートル）」と「電力束密度S（mW/cm²：ミリワット毎平方センチメートル）」は次の換算表で換算することができます。