【関東総通】e-コムフォKANTO

　総務省情報通信政策研究所は、我が国におけるICT戦略・情報通信政策に資する調査研究に取り組んでいます。
　今回の講演では、同研究所の泉宏哉所長から、最近結果が公表された4種類の実態調査・意識調査に関して、詳しく解説をしていただきました。
　13歳から69歳までの幅広い世代を対象とした、情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査では、スマートフォンやソーシャルメディアの利用が若年層のみならず中高年層を含めた全世代に広がっていることが紹介されました。
　また、東京都教育庁の協力を得て、都立高校生15,000人を対象として行った、スマートフォン利用とネット依存に関する調査では、ネット依存傾向が高い層ほど、ソーシャルメディア内での人間関係や書き込み内容についての悩みが多く、ストレス解消のため現実からの逃避先としてネットを選んでいるのではないか、と分析されていました。
　その他、保護者に対する調査や、位置情報の利用に関する意識調査の結果についても、興味深いご説明をいただきました。
（写真：総務省情報通信政策研究所長から調査研究の説明）

　株式会社野村総合研究所　ICT・メディア産業コンサルティング部主任コンサルタントの鈴木良介氏から、近年話題となっている、ビッグデータの利活用に関して、ご講演をいただきました。
　鈴木氏は講演で、ビックデータそのものが利益を生むわけでは無く、データの解釈によって、人々の振る舞いを変え、顧客価値へとつながることで初めて売上につながるものであることが強調されました。また、社内に蓄積されたデータがあっても、部局間の「壁」で活用が十分にされていないことが多いと指摘した上で、社内でデータを持つ部局と、データを活用できる可能性がある部局との間の橋渡しをしていくことが大事であると、述べられました。
　その他、鈴木氏が今まで手がけた多数の事例、経験談を交え、非常に有意義なお話を聞くことができました。
（写真：株式会社野村総合研究所鈴木良介氏の講演）

　なお、平成26年度第3回の関東テレコム講演会は、平成27年2月中旬頃の開催を予定しており、ホットな話題で皆様方にわかりやすい「関東テレコム講演会」となるよう努めて参りますので、引き続き多くの方々の参加をお願いいたします。
（写真：講演会を熱心に聴講されるたくさんの参加者）