電波が電子機器に影響を及ぼす可能性のあることは古くから知られており、そのため、不要な電波の発射は極力抑えるよう、また、電子機器は電波からの影響を受けにくくする能力（妨害排除能力）を向上させるよう対策がとられてきております。
しかし、携帯電話の普及などにより、電波発射源と電子機器とが非常に近接する可能性が増加してきており、電子機器の妨害排除能力を超えて電波が発射される可能性も増加してきています。
特に、電子機器のうち医用機器は、電波からの影響が患者の病状に影響を及ぼしかねないことから、平成9年3月に不要電波問題対策協議会（現「電波環境協議会」）において、「医用電気機器への電波の影響を防止するための携帯電話端末等の使用に関する指針」が策定されました。
総務省では、その後も新しい携帯電話サービスの開始や無線LAN、ワイヤレスカードシステムといった新たな電波発射源の普及に伴い、継続して医用機器への影響を調査することが重要との認識から、平成12年度より継続して調査を実施しております。この調査結果を広く国民に公開することにより、安心して電波を利用できる電波環境の確保に資することを目的としています。
・電波の植込み型医療機器等への影響の調査研究
詳細についてはこちら
（総務省電波利用ホームページにリンク）からご覧いただけます。
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