新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願い申し上げます。
昨年は、一昨年に引き続き新型コロナウイルス感染症の流行拡大により、日常生活を始め様々な場面で「我慢」を求められる場面が多くありました。
例えば、対面活動の代替手段としてテレワークやオンライン会議などを用いることも多かったのではないでしょうか。
その一方で、最近では自動運転、サテライトオフィス、遠隔教育、遠隔医療などをリアルな活動と組み合わせて「新たな生活様式」を生み出そうとする動きも増えてきたと感じています。
昨年10月に緊急事態宣言が解除されて以降、北海道内の自治体や学校等をいくつか訪問させていただきましたが、それぞれの地域で、ICTの特長を生かして「テレワーク環境の充実」、「自治体サービスの充実」、「スマート農業の振興」、「新たな学びの創造」など、様々な取り組みが行われていることを目の当たりにしました。
ICTは、地域の課題解決への大きなツールとなっていく可能性があります。北海道総合通信局としてもこのような取り組みを応援していきたいと強く感じています。
北海道では、光ファイバや5Gなどの情報通信基盤の整備が急速に進展しています。本年はこの基盤を生かして、ICTの新たな利活用の推進を図り、北海道の発展に貢献して参ります。
今年も、北海道の豊かな未来に貢献できるよう職員一丸となって取り組んで参りますので、皆様のご理解とご協力を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。。
北海道総合通信局 局長 豊嶋 基暢（とよしま もとのぶ）
