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付注2 ユビキタス指数の算出方法ユビキタス化を表す諸変数として、固定電話加入契約数、情報流通センサス選択可能情報量、移動体通信加入契約数、パソコン世帯普及率、インターネット人口普及率、ブロードバンド契約数、企業におけるテレワーク実施率及びソフトのマルチユースの割合の8系列を選択した(図表1)。 図表1 ユビキタス指数作成元データ一覧
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データの選択に当たっては、固定電話加入契約数、情報流通センサス選択可能情報量等、過去にさかのぼり長期系列で利用可能なデータ及び最近のユビキタス化をとらえていると考えられるものを採用した。 なお、これら8種類のデータは原データのままでは測定単位が異なるため(例えば、加入、%等)、まずは上記の原データの測定単位を揃える必要がある(データの基準化)。具体的にはすべてのデータ系列が揃う2000年を100として系列ごとに指数化した(図表2、縦軸は対数)。 図表2 基準化後データ系列
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考慮する変数の増減による非連続な増大を防ぐため、この8種類のデータ系列を系列数が同じ期間ごとに区切り、ユビキタス指数として集計する。期間は以下のとおり7期間に分かれる。 図表3 期間の区分
集計にあたっては、基準化後のデータについて以下の算出方法をとった。 [1] 上記7期間ごとに対象となるデータの平均を取る(図表4 期間別基準化データの平均値) [2] [1]の数値の変化率を計算する(図表5 基準化データ平均値の変化率) [3] ユビキタス指数把握開始年(今回は1970年)を100としてその変化率を乗じる [4] 2000年=100として指数化する 図表4 期間別基準化データの平均値
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図表5 基準化データ平均値の変化率
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