 データ付注 |
参考文献Aspray, William, Mayadas Frank and Vardi Moshe Y.（2006） “Globalization and Offshoring of Software” A Report of the ACM Job Migration Task Force, Association for Computing Machinery Chandler, Alfred D., Jr. (2000) “The Information Age in Historical Perspective,” in Alfred D. Chandler and James W. Cortada, eds., A nation transformed by information: How information has shaped to the present, New York, NY: Oxford University Press Jorgenson, Dale W. and Motohashi, K. (2005) “Information Technology and the Japanese Economy,” Journal of Japanese and International Economics, Vol.19, Issue 4, December 2005 Lutz Prechelt（2000）“An Empirical Study of Working Speed Differences between Software Engineers for Various Kind of Task” IEEE Transactions on Software Engineering Romer, David (2006) Advanced Macroeconomics, McGraw-Hill Irwin. Shapiro, Carl and Hal, Varian (1999) Information Rules: A strategic Guide to the Network Economy, Harvard Business School Press（千本倖生監訳『「ネットワーク経済」の法則』IDG ジャパン、1999年） World Bank（2005）”India and the Knowledge Economy: Leveraging Strengths and Opportunities” アルビン・トフラー（1982）「第三の波」中央公論新社 板野慎哉、黒田祥子、鈴木有美、蓑谷千凰彦(2004)「応用計量経済学III」多賀出版 今井賢一（1984）「情報ネットワーク社会」岩波新書 梅棹忠夫（1963）「情報産業論」『放送朝日』1月号（『情報の文明学』所収） 梅棹忠夫（1988）「情報の文明学」中央公論社 金堅敏（2005）「日経企業による対中国オフショア開発の実態と成功の条件」富士通総研経済研究所 川又貴洋（2005）「情報通信分野の制度と技術の共進化−モバイル通信の技術融合と業際競合−」電気通信普及財団研究調査報告書第20号 熊坂有三、峰滝和典（2001）「ITエコノミー―情報技術革新はアメリカ経済をどう変えたか―」日本評論社 公文俊平（1998）「2005年日本浮上」NTT出版 公文俊平（2004）「情報社会学序説」NTT出版 国領二郎（1999）「オープン・アーキテクチャ戦略−ネットワーク時代の協働モデル」ダイヤモンド社 小島眞（2004）「インドのソフトウェア産業−高収益復活をもたらす戦略的ITパートナー」東洋経済新報社 財団法人国際通信経済研究所(2007)「海外通信白書2007」NTT出版 財団法人国際通信経済研究所「ワールド・テレコム・アップデート」 各号 坂村健(2005)「グローバルスタンダードと国家戦略」NTT出版 佐藤文昭（2006）「日本の電機産業再編へのシナリオ―グローバル・トップワンへの道」かんき出版 篠崎彰彦（1996）「米国における情報関連投資の要因・経済効果分析と日本の動向」『調査』第208号、日本開発銀行 篠崎彰彦（1998）「日本における情報関連投資の実証分析」『国民経済』No.161、日本経済研究協会 篠崎彰彦（2003a）「通信産業における設備投資の経済効果分析―生産・雇用誘発力と外部効果の計測―」『InfoCom Review』Vol.31、情報通信総合研究所 篠崎彰彦（2003b）「情報技術革新の経済効果―日米経済の明暗と逆転―」日本評論社 篠崎彰彦、情報通信総合研究所（2007）「メディア・コンバージェンス2007」翔泳社 嶋中雄二（2006）「ゴールデン・サイクル−「いざなぎ超え」の先にあるもの−」東洋経済新報社 社団法人日本経済研究センター（2000）「日本経済の再出発II―IT革新の衝撃とその評価―」 情報通信総合研究所（2006）「情報通信アウトルック2007―ICTが創造する新時代―」NTT出版 新清士、井上明人（2007）「広がるゲーム世界2［産業］−市場と開発体制−」『智場108号』国際大学グローバルコミュニケーションセンター 総務省「通信利用動向調査報告書」各年版 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007a）『ICT産業の国際競争力とイノベーションに関する調査』（委託先 富士通総研） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007b）『ICTの経済分析に関する調査』（委託先 アクシスリサーチ研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007c）『ICTベンチャーの実態把握と成長に関する調査研究』（委託先 富士通総研） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007d）『オフショアリングの進展とその影響に関する調査研究』（委託先 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007e）『海外アウトソーシング企業の実態に関する調査』（委託先 富士通総研） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007f）『主要国のICT政策等に関する調査』（委託先 国際通信経済研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007g）『情報通信産業におけるビジネスモデルの海外進出に関する調査研究』（委託先 KDDI総研） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007h）『情報通信による経済成長に関する調査』（委託先 情報通信総合研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007i）『情報通信産業の経済動向調査分析報告書』（委託先 情報通信総合研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007j）『平成17年度情報流通センサス報告書』（委託先 財団法人未来工学研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007k）『ユビキタス環境下における新たなサービスの展開に関する調査研究報告書』（委託先 日本総合研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007l）『ユビキタスネットワーク社会の現状に関する調査研究』（委託先 情報通信総合研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007m）『我が国企業の海外企業活用の実態把握に関する調査』（委託先 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007n）『我が国におけるICT利活用の進展に伴う情報力格差に関する調査研究』（NTTデータ経営研究所） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007o）『我が国のICT分野の主要製品・部品における要素技術に関する調査研究』（委託先 富士通総研） 総務省情報通信政策局情報通信経済室（2007p）『我が国の社会生活におけるICT利用に関する調査』（NTTデータ経営研究所） 総務省情報通信政策研究所（2004）「次世代ネットワーク構築に向けたITベンダーの発展について」ITベンダー研究会報告 総務省情報通信政策研究所（2007a）「情報通信による地域経済や地域産業に与えるインパクトに関する調査研究」 総務省情報通信政策研究所（2007b）「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」 ダニエル・ベル（1975）「脱工業社会の到来―社会予測の一つの試み―」ダイヤモンド社 鶴田俊正、伊藤元重（2001）「日本産業構造論」NTT出版 トーマス・フリードマン（2006）「フラット化する世界」日本経済新聞社 内閣府（2005）「平成18年度版年次経済財政報告書」 中谷巌（1996）「入門マクロ経済学 第3版」日本評論社 日経ビジネス（2005）「強さの研究−シスコシステムズ 日本発で攻める覇者」『日経ビジネス 2005年10月17日号』日経BP社 日経ビジネス（2006）「復活の研究−ノキア 多品種大量で勝つ」『日経ビジネス 2007年2月5日号』日経BP社 日本政策投資銀行（2006）「半導体産業の国際競争力回復に向けた方策」 日本貿易振興機構（2006）「欧州企業の中国戦略」 橋本寿朗（2000）「現代日本経済史」岩波書店 浜本賢一（2006）「変換期を迎えたディスプレイ関連産業」『知的資産創造 2006年1月号』野村総合研究所 林雄二郎（1969）「情報化社会―ハードな社会からソフトな社会へ―」講談社 増田米二（1985）「原典 情報社会―機会開発者の時代へ―」TBSブリタニカ 松村岐夫、奥野正寛編（2002）「平成バブルの研究 上」東洋経済新報社 宮澤健一（1988）「制度と情報の経済学」有斐閣 宮田加久子（2005）「きずなをつなぐメディア−ネット時代の社会関係資本」NTT出版 元橋一之（2005）「ITイノベーションの実証分析」東洋経済新報社 ガートナー社の著作権物の使用については、事前許諾を得て掲載(GJ07273)
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