昭和20（1945）年2月頃から、中小都市にほこ先を向け、5月ごろからは、その攻撃はいよいよ激しくなり、無防備にひとしい全国の中小都市は、焼夷弾による無差別爆撃にさらされることになった。昭和17（1942）年8月、内務省は1戸1か所の簡易待避所を作るように奨め、さらに、翌18（1943）年、防空退避施設の整備を強化するよう通牒を発した。徳島市は公共防空施設を推進するとともに、家庭用待避所にふたを完備させるため、木材など資材の配給を行なった。また眉山山頂に防空監視所を設置し、さらに、警防分団ごとに高層建築物を利用して望楼を新設し、防空監視の万全を期した。
さらに翌19（1944）年には、サイパン島が米軍の手に陥り、本土が完全に米空軍の戦略爆撃の圏内に入ったことから、地方中小都市も建物疎開を行わざる得なくなった。徳島においても政府の指令に基づいて、県庁、市役所など重要建物の周囲の建物が強制疎開させられた。
徳島市へのB29による空襲は、昭和20（1945）年6月1日から7月24日までの間に7回の爆撃を受けた。特に7月4日の大空襲（徳島大空襲）では、多くの市民の生命と財産が失われた。
