要件緩和以降のオンライン診療の状況について、厚生労働省がとりまとめたデータを基にみる。
まず、電話やオンラインでの診療を実施できると登録した医療機関数の推移をまとめたのが、図表2-2-3-3である。2020年4月10日に要件緩和が行われて以降、登録機関数は増加したが、同年6月以降、登録機関数は緩やかな増加となっている。
登録医療機関数に続いて、実際に初診から電話・オンライン診療を実施した医療機関数の推移を示したのが、図表2-2-3-4である。2020年5月には1,313機関と大きく伸びたが、夏以降は、700機関前後で推移している。
初診からの電話・オンライン診療の実施件数の推移をまとめたのが、図表2-2-3-5である。いずれの月も実施件数の過半数は電話診療が占めており、オンライン診療は、2020年秋以降は全体の2割程度で推移していたが、2021年に入って全体に占める比率が増加している。
電話・オンライン診療の受診者について、2021年1月〜3月の受診者数を年齢階層別にみたのが、図表2-2-3-6である。電話・オンラインともに、40歳以下が全体の約4分の3を占める結果となっている。年代が高くなればなるほど、対面での診療を希望しているものと推察される結果がみられた。