総務省では、平成28年度から、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）を通じ、遠隔医療に係る研究開発を実施しています。
各事業の概要等は、
AMED研究開発課題データベース
から、事業名を検索してご覧ください。
高度遠隔医療ネットワーク実用化研究事業（第2期：令和4年度〜令和6年度）
8K技術を活用した内視鏡システムの開発・実証を引き続き行うとともに、第1期に続いて遠隔手術の実現に必要な通信環境やネットワークの条件整理のための研究開発を実施しています。特に、第2期においては、高精細な内視鏡映像のリアルタイムでの送信や、多様な通信環境（光回線と無線回線の混在等）など、より実際の活用シーンを想定した実証を行い、遠隔手術ガイドラインの精緻化に取り組むこととしています。
高度遠隔医療ネットワーク研究事業（第1期：令和2年度〜令和3年度）
令和元年度に「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（厚生労働省）が改定され、遠隔手術がオンライン診療の一類型として位置付けられました。これを受け、総務省では、遠隔手術に必要なネットワークやセキュリティといった通信環境の検討・整理を行うため、手術支援ロボットを用いた遠隔手術の研究開発を実施しました。本事業の成果を踏まえ、一般社団法人日本外科学会にて、遠隔手術ガイドラインを公表しました。当該ガイドラインについては、一般社団法人日本外科学会のウェブサイトをご覧ください。
8K等高精細映像データ利活用研究事業（平成28年度〜令和3年度）
8K技術を活用した内視鏡（硬性鏡）手術システムは、これまでの内視鏡手術よりも安全性及び効率性を高める可能性があり、速やかな開発・実用化が期待されています。総務省では、平成28年度から令和3年度にかけて、内視鏡（硬性鏡）手術システムの試作機の開発とヒトを対象とした試験を実施し、当該システムを応用した遠隔手術支援の実現に向けた研究開発を実施しました。本事業の成果を踏まえ、令和4年度以降は手術支援ロボットを用いた遠隔手術の研究開発と一体化し、高度遠隔医療ネットワーク実用化事業（第2期）として、取組みを継続しています。
参考リンク
