第1節 昭和56年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営をめぐる動向 第1節 通信環境の変化 第2節 通信サービスの高度化・多様化
第1部 総論 第1節 昭和56年度の通信の動向 第2節 情報化の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営をめぐる動向 第1節 通信環境の変化 第2節 通信サービスの高度化・多様化 第2部 各論 第1章 郵便 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術 第8章 国際機関及び国際協力 |
第5節 有線伝送及び交換技術電話トラヒックの増大に対処するとともに，画像通信，データ通信等の多彩なサービスを効率よく伝送するためアナログ及びディジタル両方式による大容量同軸ケーブル伝送方式が商用に供されているが，近年，性能，信頼性等あらゆる面で進歩の著しい光ファイバケーブル伝送方式が実用化の段階を迎えている。また，今後のディジタル網を形成する上での基本技術である網同期方式とディジタル同期端局装置も実用化されている。
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