昭和57年版 通信白書

3　アナログ伝送方式

（1）通信用ケーブル技術
平衡対ケーブルに関する技術については，細心化，多対化，伝送特性及び信頼性の向上等を図る観点から開発が進められており，これまで，紙絶縁のスタルペスケーブル，ポリエチレン絶縁の市内ＣＣＰケーブル，発泡ポリエチレン絶縁の中継ＰＥＦ-ＬＡＰケーブル等が実用化されている。このうち，主に地下き線に使用されるスタルペスケーブルは，今後の非電話系サービスに対しては漏話特性からくる心線収容制限等の面で制約がある。このため，55年度には高発泡ポリエチレンを用いて絶縁被覆の薄肉化，漏話特性の向上を図った市内ＰＥＣケーブルが実用化された。
一方，同軸ケーブルについては，陸上の大容量伝送路に用いられるものとして，ＣＣＩＴＴ規格にもとづいた9.5ｍｍ同軸ケーブルと4.4ｍｍ同軸ケーブルが実用化されている。
また，海底の大容量伝送路に用いられるものとしては，浅海部に使用される鉄線外装付25ｍｍ海底同軸ケーブルと深海部に使用される無外装の38ｍｍ海底同軸ケーブルが実用化されている。
（2）伝送方式
平衡対ケーブルに適用する多重化伝送方式としては，音声12回線を二対の平衡対で双方向伝送するＴ-12ＳＲ方式があり，集中局〜端局間等の近距離回線に適用されている。
また，平衡対ケーブルを用いて4ＭＨz帯域の白黒及びカラーテレビ信号をベースバンドで中継するための方式として，中継器の伝送特性の改善により適用距離の延長を図ったＩＴＶ-4Ｍ方式が実用化されている。
陸上同軸ケーブル方式としては，4ＭＨz方式（電話960回線），12ＭＨz方式（電話2，700回線）及び60ＭＨz方式（電話1万800回線又は4ＭＨzテレビ9回線）等が導入されている。
海底同軸ケーブル方式としては短距離用のＣＳ-10Ｍ方式（電話900回線）及びＣＳ-36Ｍ-Ｓ方式（電話2，700回線），並びに長距離方式のＣＳ-36Ｍ-Ｄ2方式（電話900回線及びカラーテレビ2回線）及びＣＳ-36Ｍ-Ｄ1方式（電話2，700回線）が現在までに実用化されている（第2-7-13図参照）。
国際海底ケーブルとしては，ＣＳ-5Ｍ方式（4ｋＨz電話換算480回線）が日本・中国間ケーブル（苓北-南〓間870ｋｍ，51年10月完成）及び沖縄・台湾間ケーブル（沖縄-頭城間680ｋｍ，54年7月完成）に，ＣＳ-12Ｍ方式（3ｋＨz電話1，200回線）が沖縄・ルソン・香港ケーブル（沖縄-ルソン-香港間2，2000ｋｍ，52年8月完成）に，ＣＳ-36Ｍ-ＤＲ方式（4ｋＨz電話換算2，700回線）が日本・韓国間ケーブル（浜田-釜山間290ｋｍ，55年11月完成）に実用されている。これらのうち敷設ルートの浅い日本・中国間ケーブル及び日本・韓国間ケーブルでは海水の温度変化によるケーブル減衰量の変化を自動的に補償する自動利得調整機能付中継器が採用されている。