JavaScript対応ブラウザで表示してください。
昭和57年版 通信白書
トップページへ戻る
操作方法
巻頭言 昭和57年版の通信白書の発表に当たって
第1部 総論
第1章 通信及び情報化の現況
第1節 昭和56年度の通信の動向
1 社会経済動向と通信
2 主な動き
第2節 情報化の動向
1 情報化の把握と情報流通センサス
2 情報流通の動向
第3節 諸外国における通信政策及び事業運営をめぐる動向
1 米国通信法改正の動向
2 司法省・AT&T反トラスト訴訟の和解
3 英国における電気通信事業の自由化の動向
4 フランスの放送事業に関する動向
第2章 多様化の進む通信サービス
第1節 通信環境の変化
1 基幹通信サービスの普及
2 社会経済環境の変化と利用者二ーズの高度化・多様化
3 通信関連技術の進歩
4 新しい通信サービスの展開
5 新しい事業機会の創出
第2節 通信サービスの高度化・多様化
1 宇宙通信
2 放送
3 データ通信
4 画像通信
5 移動通信
6 郵便
第3節 課題と展望
第2部 各論
第1章 郵便
第1節 概況
第2節 郵便事業の現状
1 郵便物数の動向
2 郵便局等
3 集配施設
4 郵便輸送
5 郵便作業の機械化
6 要員
7 郵便事業の財政
8 外国郵便
第2章 公衆電気通信
第1節 概況
第2節 国内公衆電気通信の現状
1 電電公社業務
2 有線放送電話業務
第3節 国際公衆電気通信の現状
1 国際電気通信サービスの現状
2 国際通信回線の現状
第4節 事業経営状況
1 国内公衆電気通信事業
2 国際公衆電気通信事業
第3章 自営電気通信
第1節 概況
1 無線通信
2 有線電気通信
第2節 分野別利用状況
1 警察用
2 航空保安用
3 海上保安用
4 気象用
5 防災用
6 航空運送事業用
7 海上運送事業用
8 港湾通信業務用
9 漁業用
10 新聞・通信用
11 道路管理用
12 鉄道事業用
13 電気・ガス・水道事業用
14 自動車運送事業用
15 アマチュア業務用
16 簡易無線業務用
17 その他
第4章 データ通信
第1節 概況
第2節 データ通信回線の利用状況
1 国内データ通信回線
2 国際データ通信回線
第3節 データ通信システム
1 データ通信システムの種類
2 国内データ通信システム
3 国際データ通信システム
第4節 情報通信事業
1 電電公社の情報通信事業
2 国際電電の情報通信事業
3 民間の情報通信事業
第5章 放送及び有線放送
第1節 概況
1 放送
2 有線放送
第2節 放送
1 放送網の形成
2 放送時間
3 放送の受信状況
4 テレビジョン放送の難視聴解消
5 放送大学
6 多重放送
7 国際放送
8 事業経営状況
第3節 有線放送
1 有線テレビジョン放送
2 有線ラジオ放送
第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理
1 概況
2 周波数分配
3 周波数割当
第2節 電波監視等
1 電波監視の内容
2 電波の監視結果
3 電波障害の防止
第3節 無線従事者
1 無線従事者の種別
2 無線従事者国家試験施行状況
3 免許付与状況
4 無線従事者数
5 学校等の認定
6 無線従事者の養成課程の実施状況
第7章 技術及びシステムの研究開発
第1節 概況
第2節 基礎技術
1 大規模集積回路
2 ジョセフソン素子
3 薄膜磁性体
4 パターン情報処理
第3節 宇宙通信システム
1 宇宙通信の現状
2 実験用通信衛星の運用
3 実験用放送衛星の運用
4 電離層観測衛星の運用
5 衛星通信の研究
6 宇宙通信の実用化の促進
第4節 電磁波有効利用技術
1 移動体個別識別システム
2 ディジタル陸上移動通信方式
3 東北・上越新幹線列車無線
4 狭帯域直接印刷電信方式
5 マイクロ波着陸装置(MLS)
6 衝突防止装置(CAS)
7 多重放送
8 緊急放送システム
9 スペクトラム拡散地上通信方式
10 サイトダイバシティ
11 40GHz以上の電波利用の研究
12 高精度測位技術の研究開発
13 電波音波共用上層風隔測装置(上層風ラス・レーダ)の開発研究
14 マイクロ波リモートセンシング
15 レーザリモートセンシング
第5節 有線伝送及び交換技術
1 ディジタル伝送方式
2 光ファイバケーブル伝送方式
3 アナログ伝送方式
4 ディジタル交換
第6節 データ通信システム
1 データ交換網
2 情報処理技術
3 データ宅内装置
第7節 画像通信システム
1 ファクシミリ
2 映像通信
3 テレテックス通信
第8節 その他の技術
1 電話サービスの多様化技術
2 通信網の信頼性向上技術
3 通信用電源技術
4 通信用土木技術
5 電波予報・警報
6 周波数,時刻及び時間間隔の標準
7 型式検定・校正・性能試験
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関
1 概況
2 万国郵便連合(UPU)
3 国際電気通信連合(ITU)
4 国際電気通信衛星機構(INTELSAT)
5 国際海事衛星機構(INMARSAT)
6 その他の国際機関
第2節 国際協力
1 通信・放送分野における国際協力
2 国際協力の実績
第5節 有線伝送及び交換技術
電話トラヒックの増大に対処するとともに,画像通信,データ通信等の多彩なサービスを効率よく伝送するためアナログ及びディジタル両方式による大容量同軸ケーブル伝送方式が商用に供されているが,近年,性能,信頼性等あらゆる面で進歩の著しい光ファイバケーブル伝送方式が実用化の段階を迎えている。
また,今後のディジタル網を形成する上での基本技術である網同期方式とディジタル同期端局装置も実用化されている。
15 レーザリモートセンシング に戻る
第2部第7章第5節1 ディジタル伝送方式 に進む