 第1部 総論
第1節 昭和52年度の通信の動向
第1節 世界の情報化の進展 第2節 諸外国における通信の動向 第3節 我が国と国際社会との交流
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便事業の現状
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第8節 その他の技術
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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14 海中のレーザ通信
海洋開発の一環として，レーザによる高速，広帯域の情報伝送システムが強く要望されており，郵政省電波研究所では，レーザ光による広帯域伝送システムの開発を49年度以来行ってきた。
海中伝搬，水槽実験を行うとともに，水中における偏光保存性，偏光多重通信の可能性，散乱の時間遅れ等の実験的あるいは，理論的検討を行った。52年度は，51年度に引き続いて海中レーザ通信装置の野外実験及び大型水槽を利用したレーザ光伝送実験を行った。この結果海中レーザ通信の伝送可能距離，多重散乱光領域における伝送可能帯域幅及び光軸調整における超音波の有用性等が明らかになった。
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