 第1部 総論
第1節 昭和52年度の通信の動向
第1節 世界の情報化の進展 第2節 諸外国における通信の動向 第3節 我が国と国際社会との交流
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便事業の現状
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第8節 その他の技術
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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第5節 有線伝送及び交換技術
電話トラヒックの増大に対処するとともに，画像通信・データ通信等の多彩のサービスの情報を効率よく伝送するため，アナログ・ディジタル両方式による大容量同軸ケーブル伝送方式が開発され商用に供されている。
また，近年，性能・信頼性等あらゆる面で進歩の著しい光ファイバケーブル伝送方式が実用化の段階を迎え，商用に近い形での実験も行われようとしている。
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