第1節 昭和54年度の通信の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営を巡る動向 第2章 転換期を迎える現代通信 第1節 新しい通信メディアの進展 第2節 新しい通信メディアの経済的社会的影響 第4節 進展する現代通信と今後の課題
第1部 総論 第1節 昭和54年度の通信の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営を巡る動向 第2章 転換期を迎える現代通信 第1節 新しい通信メディアの進展 第2節 新しい通信メディアの経済的社会的影響 第4節 進展する現代通信と今後の課題 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理第2節電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術 第8章 国際機関及び国際協力 |
11 スペクトラム拡散通信方式郵政省電波研究所は，陸上移動通信を対象とするスペクトラム拡散方式の開発を目標に，54年度から，その適用性の調査を実施し，本格的な研究を開始した。その結果，この方式を陸上移動通信に利用するには，広帯域多重波伝搬現象が初期接続と同期保持に大きな障害を与えることが判明した。その具体的解決策を取り入れ柔軟性をもたせるため種々の設定条件を考慮した直接拡散（ＤＳ）及び周波数ホッピング（ＦＨ）の変復調法と広帯域フェージングシミュレータ（ＷＢＦＳ）で構成した国産で初めての基本システムのハード化を開始した。
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