第1節 昭和54年度の通信の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営を巡る動向 第2章 転換期を迎える現代通信 第1節 新しい通信メディアの進展 第2節 新しい通信メディアの経済的社会的影響 第4節 進展する現代通信と今後の課題
第1部 総論 第1節 昭和54年度の通信の動向 第3節 諸外国における通信政策及び事業運営を巡る動向 第2章 転換期を迎える現代通信 第1節 新しい通信メディアの進展 第2節 新しい通信メディアの経済的社会的影響 第4節 進展する現代通信と今後の課題 第2部 各論 第1章 郵便 第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状 第2章 公衆電気通信 第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況 第3章 自営電気通信 第1節 概況 第2節 分野別利用状況 第4章 データ通信 第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業 第5章 放送及び有線放送 第1節 概況 第2節 放送 第3節 有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者 第1節 周波数の監理第2節電波監視等 第7章 技術及びシステムの研究開発 第2節 基礎技術 第3節 宇宙通信システム 第4節 電磁波有効利用技術 第6節 データ通信システム 第8節 その他の技術 第8章 国際機関及び国際協力 |
14 サイトダイバシティ衛星通信では，通信需要の増大に対処するため，6／4ＧＨz帯のほかに，10ＧＨz以上の周波数帯も用いられるようになってきた。インテルサット系においても，Ｖ号系以降の衛星ではスポットビーム用として，14／11ＧＨz帯が使用されることになっている。10ＧＨz以上の周波数では，降雨によって電波が減衰を受けるが，特に，アンテナの仰角が低くなる場合にはその傾向が顕著である。降雨減衰の影響を軽減する有効な方法の一つとして，サイトダイバシティがある。電電公社では，世界に先駆けて準ミリ波帯を用いる衛星通信方式を提案するとともに，サイトダイバシティについては20ＧＨz帯の研究を進めてきた。また，国際電電では，早くからサイトダイバシティ方式の研究を進めてきたが，既に，インテルサットからの委託を受けて，ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ）方式を対象としたダイバシティ装置を試作し，インテルサットへ納入したほか，西日本各地を中心に電波伝搬特性の測定を行ってきた。また，インテルサットＶ号系以降のインド洋衛星を対象に14／11ＧＨz帯による低仰角運用に対処するためのダイバシティシステムの総合的な研究を開始した。 （1） 14／11ＧＨz帯サイトダイバシティ実験 インド洋Ｖ号衛星を対象に，低仰角運用におけるサイトダイバシティの各種伝搬資料の取得及び通信実験を行うため，山口衛星通信所及び浜田国際中継所にダイバシティ実験システムを設置することとし，その基礎検討を行った。 （2） サイトダイバシティ効果 電電公社ではＣＳ及びラジオメータを用いて横須賀，横浜及び川崎において20ＧＨz帯の降雨減衰を測定している。この降雨減衰の同時測定データを解析して，地球局間距離とダイバシティ効果の関係について検討を行っている。また，同地域の降雨強度データを用いて，サイトダイバシティ効果の測定を行っている。 国際電電では，瀬戸内海沿岸3か所での12ＧＨzラジオメータによる降雨減衰同時観測や，山口，茨城及び沖縄での降雨観測等によって得られたサイトダイバシティ効果に関するデータの解析を進めた。これは一部インテルサットからの受託研究によるものである。また，中・長距離でのダイバシティ効果について調査するため，約100ｋｍ離れた山口・浜田両地点での12ＧＨzラジオメータによる降雨減衰同時測定も開始した。
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