 第1部 総論
第1節 昭和51年度の通信の動向
第1節 宇宙通信発展の歩み 第2節 進展する宇宙通信の現況 第3節 宇宙通信の監理 第4節 宇宙通信の展望
第2部 各論
第1章 郵便
第2節 郵便の利用状況 第3節 郵便事業の現状
第2章 公衆電気通信
第2節 国内公衆電気通信の現状 第3節 国際公衆電気通信の現状 第4節 事業経営状況
第3章 自営電気通信
第1節 概況 第2節 分野別利用状況
第4章 データ通信
第2節 データ通信回線の利用状況 第3節 データ通信システム 第4節 情報通信事業
第5章 放送及び有線放送 第6章 周波数の監理及び無線従事者
第1節 周波数の監理 第2節 電波監視等
第7章 技術及びシステムの研究開発
第2節 基礎技術 第3節 電磁波有効利用技術 第4節 有線伝送及び交換技術 第7節 衛星通信の研究 第8節 その他の研究
第8章 国際機関及び国際協力
第1節 国際機関 第2節 国際協力
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6 省資源関連技術
資源保護，環境保全は，我が国ばかりでなく世界的な課題となっており，資源の有効利活用，代替資源の開発について検討が進められている。
電電公社では，ケーブル屑等の廃棄プラスチックの利活用を図るとともに，銅資源の枯渇化傾向に備え，アルミ導体ケーブルの実用化を進め地下配線用ケーブルへの適用についての試験に引き続き架空用ケーブルへの適用を図るための試験が行われている。
さらに，省エネルギー，省資源あるいは環境保全を図るものとして，また商用電源の得られない地域あるいは商用電源を得るのに多額の費用を要する地域の通信用自立電源として，新エネルギー変換電源方式の実用化が進められている。すなわち，太陽エネルギーや風力等の自然エネルギーを利用する通信用電源装置として太陽電池式電源装置の試験が行われているほか，風力発電式電源装置についても開発が進められている。
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