昭和48年版 通信白書

1　日本の情報化傾向

　我が国の情報供給量の推移をみると第1-2-12図のとおり，昭和35年度に比べて45年度ではテレビ，ラジオ，新聞等のマスメディアによって伝達される情報（マス情報）の総供給量で2.7倍，電話，郵便等のパーソナルメディアによって伝達される情報（パーソナル情報）の総供給量で1.4倍となっている。この間に実質国民総生産は2.8倍となっており，マス情報量はほぼ実質国民総生産の伸びに対応して，相当急激に増大してきたといえる。
　また100人当たり電話機数は，40年度の11.3台から45年度の22.1台へ，100人当たりテレビ台数は同じく17.5台から21.4台へ，1万人当たり電子計算機台数は同じく0.18台から0.65台へと，それぞれ急激な伸びを示している。
　情報関連支出の傾向を比較的よく表していると思われる雑費係数（個人消費支出に占める雑費の比率）をみても28.7％から31.8％へと増大を示している。
　これらを総合し指数化したものを仮に情報化指数とすると，40年度を100とした場合，45年度の情報化指数は145となり，日本の情報化が相当のスピードで進んできたことがうかがわれる（第1-2-14表参照）。
　次に，情報化指数により国際比較を行うと，1970年現在で日本を100とした場合，米国199，英国108，西独101，フランス96となり，我が国は総体的には西欧並みであるが，米国には遠く及ばない状態である。
　特に我が国が他国に比べて大きい値を示すのは，1人当たり年間通話度数（日本382回，米国779，英国195，西独166，フランス105），100人当たり1日平均新聞発行部数（日本51.1部，米国30.2，英国46.3，西独31.9，フランス23.8），人口密度（日本280人／ｋｍ²，米国22，英国228，西独240，フランス93），100人当たりの大学在学者数（日本1.56人，米国3.82、英国0.62，西独0.74，フランス1.20）である。
　反対に日本が他国に比べて小さい値を示す項目は1万人当たり年間書籍発行点数（日本3.03点，米国3.88，英国5.97，西独7.69，フランス4.50），1万人当たり電子計算機台数（日本0.65台，米国3.06，英国1.06，西独1.08，フランス0.88）である。これをみると，1万人当たり書籍発行点数が他の国に比べて非常に小さいことのほか，人的要素による情報化（通話度数，人口密度，大学在学者数）は高いが，テレビ，電子計算機などのいわば情報装備率ともいうべきものが低いことが特徴的である（第1-2-13図及び第1-2-15表参照）。